子育てをどうする?
98726 多動性障害は社会の投影
 
鈴木康夫 ( 43 東京 建築士 ) 05/10/08 AM01 【印刷用へ
 LD(学習障害、Learning Disabilities)とは、基本的には全般的な知的発達に遅れはないが、聞く、話す、読む、書く、計算する又は推論する能力のうち特定のものの習得と使用に著しい困難を示す様々な状態を指すものである。学習障害は、その原因として、中枢神経系に何らかの機能障害があると推定される。

 ADHD(注意欠陥/多動性障害(Attention Deficit/Hyperactivity Disorder:ADHD)とは、不注意、多動性、衝動性という三つの行動を特徴とする障害です。
「不注意」とは学業や仕事での注意持続の困難、「多動性」とは離席やしゃべりすぎなどの運動の調整の困難、「衝動性」とは順番を待てないなど行動の抑制の困難です。不注意だけがみられてもADHDと診断されますし(不注意優勢型)、多動性と衝動性だけでもADHDとなります(多動性−衝動性優勢型)。ADHDは七歳未満に発症します。また学校と家庭など二つ以上の状況で、不注意、多動性、衝動性という、三つの行動の困難が確認されなければなりません。一般には学齢期で3〜5%と言われていますが、海外では14〜19%という報告もあります。その数は決して少なくありません。また、男女比で見ると、4対1で男子に多いと言われています。
 なお、昨年秋、文部科学省は、小、中学校を対象とした調査から、LD、ADHD、高機能自閉症をあわせて約6%という数を発表しました。この調査は手続きに曖昧な面もあり、これを正しい統計値と見るにはまだ時期尚早ですが、実際、かなりの数のLD児、ADHD児が小、中学校で学んでいて、何らかの学習や生活の困難を抱えていることはたしかなのです。

以上 リンク より抜粋・引用

 そして、判で押したように対症療法(ごまかし)としてのドーパミン系の中枢刺激剤を多用しているのが現状です。あたかも、個別の疾病であるかのような強引さ感じてしまいますが、少なくても数パーセントもの子供がこういう状況であるというのは、社会環境に原因があることを示しています。つまり、社会(マスコミ)の収束不全+学校という課題なき序列強制空間+親和を得られない家庭状況が相乗すれば、対象を純粋に探索する受け取り側のこどもにとっては、こうなるのも必然であるように思います。おそらく、症状として顕在化していないだけで危機的な状況といわざるを得ないのではないかと思います。これは文部科学省だけでは、絶対に解決しません。まず社会全体の課題として認識する必要があります。 


>今、我々が為すべきことは、まずマスコミが発信する支配共認に気づく事。次に盲目的に無意識にこの支配共認に洗脳され、毒されていっていることを明確に認識しなければならない。更に、序列原理の崩壊から、共認原理を統合軸とした社会を構築していく為には、共認をみんな共認へと取り戻していくことが急務である。そのためには、共認の場の形成が何よりも必要。>60401

 きたるべき共認社会の可能性を示し、現実的な生存圧力・共認圧力をともなって教育の基本とすることを実現していく。この姿勢をこども達と共感することがなによりの良薬だと思います。
 
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