新しい共認勢力
377133 ウクライナ紛争の先にあるもの…グレートリセットの時代へ
 
匿名希望 22/05/03 PM06 【印刷用へ
ウクライナ紛争後の世界は、欧米圏と中露圏の二極並走の構図が予想されるが、それに対し、「東ユーラシア共栄圏(+豪州)」と「西ユーラシア共栄圏(+アフリカ)」と「南北アメリカ共栄圏」の三つに分かれ、均衡を保ちつつ“脱成長(脱金融)”へと向かい、さらにその先にフリーエネルギー社会になると予想するブログ記事を紹介します。

以下、「國體派カタカムナ玄学史観研究会『ウクライナ紛争の先にあるもの…グレートリセットの時代へ』リンク」より転載。
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目下、ウクライナで衝突が起きているが、これは「東西冷戦(第三次世界大戦)」の延長戦で、この火の手は台湾海峡、朝鮮半島、インド・パキスタン間、中東(アフガン、イランなど)へと拡大する。特に“影のキーマン”になっているのがインドである。

北京オリンピック直前にプーチンはインドを訪問し軍事同盟を締結、北進を狙っていた中国をけん制し、後顧の憂いを断ってウクライナ侵攻を決断した。中国はロシアを介した「アジア版”裏の三国同盟”」に組み込まれ、最終的には「東ユーラシア共栄圏構想」実現へと舵を切った。

もう一つ明らかになったことは、アメリカはもはや”世界の警察官”ではないということだ。

そんな中、日本はどうするのか?日本は今のままでは中東とのシーレーンを抑えられることとなるが、これは、暫しの混乱を経て、「対米独立」を図るきっかけとなる。ただ、その前提には強力な「自主防衛体制」の構築が不可欠だ。

なお、ロシアは「親プーチン派ロシア」と「反プーチン派ロシア」に分割され、一方が「東ユーラシア共栄圏」、他方が「西ユーラシア共栄圏(EU)」に属することとなる。中国も台湾紛争とそれをきっかけにした米中戦争で分割へと向かう。が、ここで「東ユーラシア共栄圏」のカギを握るのが、南北朝鮮と南満州を領土とする「新高麗連邦」である。また、北満州には「新イスラエル国」ができ、ロシアへ睨みを利かすこととなる(第二次フグ計画)。

紛争の第二の目的は、ロシアを「SWIFT(国際銀行間決済システム)」から排除することで、露・中を中心にした「デジタル通貨」の本格普及を図り、「ドル基軸通貨制度」の解体(国際金融勢力の弱体化)を進めることにある。

以上の結果、ざっくりと世界は「東ユーラシア共栄圏(+豪州)」と「西ユーラシア共栄圏(+アフリカ)」と「南北アメリカ共栄圏」の三つに分かれ、均衡を保ちつつ“脱成長(脱金融)”へと向かうこととなるが、その先にあるのが「HAARP」による“フリーエネルギー社会(生態系共創社会)”である。
 
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2.私権圧力と過剰刺激が物欲を肥大させた
3.市場の縮小と根源回帰の大潮流
4.共認回帰による活力の再生→共認収束の大潮流
5.自我と遊びを終息させた’02年の収束不全
6.同類探索の引力が、期応収束を課題収束に上昇させた
7.情報中毒による追求力の異常な低下とその突破口
8.大衆支配のための観念と、観念支配による滅亡の危機
9.新理論が登場してこない理由1 近代観念は共認収束に蓋をする閉塞の元凶となった
10.新理論が登場してこない理由2 専門家は根本追求に向かえない
11.学校教育とマスコミによる徹底した観念支配と、その突破口(否定の論理から実現の論理への転換)
12.理論収束の実現基盤と突破口(必要なのは、実現構造を読み解く史的実現論)
近代思想が招いた市場社会の崩壊の危機
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現実に社会を動かしてきた中核勢力
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