yahooニュース リンク より、以下転載
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「熱移送説」が予測していた鳥取地震
10月21日午後2時7分頃、鳥取県中部を震源とするマグニチュード6.6の地震が発生した。震源の深さは11キロメートルと浅く、鳥取県の倉吉市・湯梨浜町・北栄町で震度6弱を観測した。震度1以上の揺れを観測した地震は24日に入り200回を超えた。公共施設などに避難している人は約600人となり、鳥取・岡山両県で計16人が重軽傷を負い、農業や観光分野で深刻な被害が明らかになっている。
鳥取県では1943年9月10日マグニチュード7.2の大地震が発生、1000人以上の死者が出た。今回の地震で犠牲者が出なかったのは不幸中の幸いである。
■ 鳥取地震の発生を警告していた角田氏
筆者は、プレートテクトニクス理論（プレート説）に代わる地震発生メカニズムの理論「熱移送説」を広く一般の方々に紹介するため、今年7月に、提唱者の角田史雄埼玉大学名誉教授とともに『次の震度7はどこか！』（PHP研究所）という本を上梓した。
熱移送説とは、地球の内部で発生した熱エネルギーが、スーパープリューム（高温の熱の通り道）を通って地球表層に運ばれ、その先々で火山・地震活動を起こすという論理である。
熱エネルギーの発生場所は、南太平洋（ニュージーランドからソロモン諸島にかけての海域）と東アフリカの2カ所である。熱エネルギーが移送されることによって生じる火山の噴火地点や地震が起こる場所は変わらない。また、熱エネルギーは1年に100キロメートル以上の速さで移動する。よってインドネシアやフィリピンで地震や火山の噴火が起きた場合、その何年後に日本で地震や火山の噴火が起きるかがある程度予測できるとしている。
（熱移送説の詳しいメカニズムは本書をお読みいただきたい。また本コラムの「直下型地震の前触れ？ 伊豆・相模地域は要注意」リンク、「韓国が学びたい『地震先進国』日本のお寒い現状」リンク などの記事も参照いただきたい）
角田氏は本書の中で、「熊本地震を発生させた熱エネルギーが中国地方（大山火山帯）に移送されるため、次は中国地方の日本海沿岸地域が危ない」（81、90ページ）と警告を発していた。
また鳥取地震後の地震発生の危険地域については、「移送されている熱エネルギーが大きければ、『地震の癖』により、若狭湾や石川県沖の海域の深いところで今後マグニチュード5クラスの地震が発生する可能性がある」としており、引き続き警戒が必要である。
■ 「電離層の擾乱」から地震を予知する早川氏
熱移送説は非常に説得力のある理論だと筆者は確信しているが、短期的な予測（1週間から10日以内）を行うことができないという欠点をはらんでいる。
つづく |
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