追い詰められた金貸しは、戦後奇跡の復興を遂げ、生産能力も資金蓄積も豊かな日本の再占領に乗り出し、一気に実現してしまった。それが、小泉フィーバーの演出を皮切りとする、（従来から支配してきた）官邸と司法とマスコミの完全占領の工作である。
金貸しとアメリカに完全服従したお上とマスコミは、彼らの言いなりになってTPPを推進し、原発事故でも医療でも常に事実を隠蔽し、嘘をつき続けてきた。しかし、国家権力とマスコミを総動員しても、大衆の反原発・反TPPの意識を変えることは出来なかった。そこで、政権を失うことを恐れた彼らは、遂に不正選挙という禁じ手に手を染め、それ以来、彼らは偽りの絶対多数に物を言わせてやりたい放題に振舞っているように見える。
しかし、それはもはや不正選挙によってしか政権を維持する道が無くなったということであり、そこに見るべきは、そこまで追い詰められた金貸しとお上の姿である。とりわけ、不正選挙は「民主主義」の根幹を破壊する暴挙であり、それは（「民主主義」を支持してきた人々にとって）秩序の崩壊を意味する。
秩序崩壊の危機感は、本能の最深部（適応本能＝秩序化本能）を直撃する。人々はそこに、学歴信仰と資格身分によって構築されてきた序列社会の崩壊を嗅ぎ取った。そして、「いい生活、いい大学」に象徴される私権追及の意欲が一気に減衰し、その結果、強制的な勉強圧力は無効となってしまった。
今や、「いい生活、いい大学」という言葉が作り出す勉強圧力は、子供たちのやる気を高めるどころか、子供たちの生きる意欲を喪わせる元凶となり、強制圧力に基づく詰込み教育は子供たちを潰してゆく元凶となっている。
社会の混迷と閉塞は誰の目にも明らかであり、国民の過半は、もはやお上やマスコミの言うことを信じていない。社会に対する危機感と不整合感は募る一方であり、社会統合期待も上昇する一方である。
そこで、本能を直撃された人々は、お上やマスコミに頼るのを止め、自分で情報を探索し、事実を追求し始めた。そして、利権を貪ることしか頭にない旧勢力（金貸しに隷従する官僚や学者やマスコミや大企業）を尻目に、人々は’15年、遂に思考停止から脱却し、自分の頭で物を考え始めた。
それは思考の解放であり、かつ不可逆な解放である。お上の暴走が酷くなればなるほど、人々の危機感と不整合感が強くなり、思考停止は解除されて思考が解放されてゆく。 |
|
