リンク より引用させて頂きます。
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●「抗がん剤は無力」というデヴュタ証言
実は、抗がん剤が有害無益であることは、海外ではとっくの昔に常識となっている。
１９５８年、米国立がん研究所（ＮＣＩ）のデヴュタ所長が、米議会でこんな衝撃的な証言をした。「抗がん剤による化学療法は無力だ」というショッキングな内容だ。デヴュタ所長の証言はこうだ。
「抗がん剤を投与すると、一部の患者には腫瘍縮小がみられる。しかし、がん細胞は自らの遺伝子を変化させ、たちまち抗がん剤の毒性に耐性を獲得してしまう。だから抗がん剤はがん細胞に対してまったく効力を失う。がん患者はただ、抗がん剤の毒性をこうむるのみだ。私は深く絶望している」
これは、害虫が農薬に対して耐性を獲得する現象とまったく同じだ。デヴュタ所長は、がん細胞が耐性獲得する遺伝子を「アンチ・ドラッグ・ジーンズ」（ＡＤＧ：反抗がん剤遺伝子）と命名している。
ＮＣＩはアメリカ政府の最も権威のあるがん研究機関だ。その最高責任者が「抗がん剤は無力だ」と、議会という公の場で認めたのだ。まさに衝撃の大ニュースである。
しかし……、アメリカのマスメディアも、日本のメディアも、完璧なまでにこの重大証言を黙殺した。その背後には、超巨大スポンサーである製薬会社や医療利権の圧力があることはいうまでもない。
日本では、がん学会までもが箝口令を敷いた。だから日本のがん専門医ですら、このデヴュタ証言やＡＤＧの存在を知る者は極めて少ない。
●多剤投与で死亡率は７倍〜１０倍に跳ね上がる
１９８８年、ＮＣＩ（米国立がん研究所）は『がんの病因学』という報告書を発表した。そこには「抗がん剤は強力な発がん物質である」と明記されている。そして、「投与すると、患者に新たながんを多発させる“増がん剤”である」と、恐るべき副作用を認めている。放射線治療も同じだ。
この衝撃論文も、やはり世界のメディアは黙殺し、日本ではがん学会ですら無視したのだ。
いっぽうアメリカでは、政府機関の国立がん研究所が抗がん剤の無効性、有害性を認めたため、無視をきめこむわけにはいかなくなった。そこで、東部の約２０の大学・研究機関の参加による大がかりな抗がん剤の合同研究が実施された。
私は、この報告を「東海岸リポート」と呼ぶことにした。紹介しよう。
■目的：「抗がん剤の効果」「患者が受ける利益」の２天を明らかにする。
■対象者：肺がん患者７４３人（全員、末期がん患者）。
■方法：患者を４グループに分ける。
（１）３種類の抗がん剤投与
（２）２種類投与
（３）１種類（Ａ薬）投与
（４）１種類（Ｂ薬）投与
その結果、腫瘍縮小効果は、（１）の３種類投与グループが２０％と、もっとも高かった。ところが「心不全」「ショック死」などによる死亡例は、単独投与群（３）と（４）の７〜１０倍に達していたのだ。
■生存期間：（１）の３種類投与グループが「最も生存期間が短かった」（早死にした）
■リバウンド：腫瘍縮小した患者も、その後５〜８カ月で腫瘍は元の大きさに再増殖した。
抗がん剤認可で、日本の厚労省が観察期間を「４週間」とした謎が解けた。半年、１年と経過観察していたら、腫瘍の「リバウンド現象」がバレてしまうからだ。
なんという狡猾さだ！
リバウンドしたがん腫瘍は、そこでとどまらない。抗がん剤投与で恐ろしいのは、ＡＧＤ（反抗がん剤遺伝子）の変化によって、がん細胞が凶暴化することだ。こうなると、もはや手がつけられない。
抗がん剤で一部の患者に縮小がみられても、その後、ほぼ確実に再発、凶暴化して、患者を死に至らしめる。こうなると、患者は「がんで死んだ」というより、「抗がん剤で殺された」のだ。
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【続きます】 |
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