環境破壊
247274 東北関東大震災と地震兵器・国際情勢の分析と予測(米国は使用の有無と根拠を世界に発信すべき)
 
たっぴ ( 35 京都 会社員 ) 11/03/16 PM05 【印刷用へ
阿修羅より以下引用。
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東北関東大震災と地震兵器・国際情勢の分析と予測(米国は使用の有無と根拠を世界に発信すべきです)

東北関東大震災と地震兵器
2011年03月12日 / 日本国内
●2011年東北地方太平洋沖地震 - Wikipedia

東北地方太平洋沖地震(とうほくちほうたいへいようおきじしん)は、2011年3月11日14時46分頃、太平洋三陸沖を震源として発生した巨大地震である。

災害が発生した3月11日に気象庁は、この地震を「平成23 年(2011 年)東北地方太平洋沖地震」と命名した。また、英語の名称を「The 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake」とした。地震の規模としては、1923年の関東大震災のM7.9を上回る日本国内観測史上最大。世界でも歴代5番目の大地震である。東北地方を中心として大きな被害を出し、関東でも死者が。地震による被害の他、大津波や火災による被害。前震や誘発地震とされる地震も発生した。大津波は、北海道から四国の太平洋岸一体に警報が出されるなど、広範囲に渡って影響を与えた。

この災害に関して災害翌日の時点で、産経新聞・朝日新聞・共同通信社などでは「東日本大震災」、読売新聞・日本経済新聞などでは「東日本巨大地震」と呼んでいる。
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●長さ600キロの断層破壊か スマトラ沖と同じタイプ 2011年3月12日 朝日新聞社

今回の地震は、太平洋プレート(岩板)が陸側のプレートに沈み込む境界で起きた地震とみられる。大きな津波が起きやすいスマトラ沖地震(2004年)などと同じタイプで、東北地方で想定されてきた以上の地震だった。

 当初の震源は宮城県沖だったが、福島県沖や茨城県沖でも余震とみられる地震が起きている。気象庁は、岩手県北部から福島県、茨城県の県境まで長さ約400キロにわたって断層が破壊したとみる。

 八木勇治・筑波大准教授の解析では、今回の地震は長さ600キロ、幅200キロの範囲の断層が破壊して起きた。3カ所で大きな破壊が起き、大きいところで8メートルずれ動いたと推定される。

 気象庁によると今回の地震のマグニチュード(M)は8.8、米地質調査所(USGS)はM8.9と発表している。東海、東南海、南海地震が連動し、東海地方から四国沖までのプレート境界が破壊した1707年の宝永地震はM8.6〜8.7と考えられており、これを超える規模になった。東京大地震研究所の古村孝志教授は「日本で起こりうる最大級の地震」。想定されていた宮城県沖地震に比べ地震のエネルギーは約90倍にのぼるという。

 政府の地震調査研究推進本部は、宮城県沖でマグニチュード(M)7.5〜8前後の地震が今後30年以内に99%の確率で起きると予測していた。三陸沖南部とより陸側の宮城県沖の同時発生を想定するにとどまっていた。同本部地震調査委員会は「個別に評価していたが、すべての領域が連動して発生する地震は想定外だった」とする見解を公表した。

 ただ、最近の研究では、東北から関東の太平洋岸を巨大津波が襲った痕跡が室町時代や平安時代の地層で見つかっており、M8級の巨大地震による津波が広範囲で繰り返されてきたとの見方もあった。東京大地震研究所の佐竹健治教授は「869年に仙台平野を襲った貞観津波が再び起きた可能性もある」と話す。

 今回の震源の北東では、9日にもM7.3の地震が起きるなど、地震活動が活発化していた。前地震予知連絡会会長の大竹政和・東北大名誉教授は「ここ数日の間に起きていた地震は前触れで、一気にエネルギーが噴出したのではないか」と話す。気象庁地震津波監視課の横山博文課長は「M7級の地震の後に大きな地震が起こるのはあまりなく、特異な事例だ」と語った。

 地震による揺れは宮城県栗原市築館で2933ガル(ガルは加速度の単位)を観測した。重力加速度の3倍の強さという。
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●日本が地震兵器によって脅されている可能性について考えてみる - 国際情勢の分析と予測

1994年以降の気になる地震
・ロサンゼルス地震(ノースリッジ地震):1994年1月17日午前4時30分55秒(太平洋標準時) 死者57名

・阪神・淡路大震災:1995年1月17日(火)午前5時46分52秒 死者6434名
・第4回日米都市防災会議 大阪国際会議場 1995年1月17日〜

・スマトラ島沖地震:
@2004年12月26日(月)午前7時58分50秒 死者226566人
A2005年3月28日(月)午後11時10分 死者約2000人


米国(ユダヤ金融資本)は地震兵器を保有しているという仮説がある。活断層、プレート境界面などに爆弾をしかけて、あるいは電磁波を利用して地震を誘発するのだという。妄想と笑い飛ばす人もいるかもしれない。しかし、2004年のスマトラ沖での巨大地震が地震兵器によるものである可能性について指摘する分析が幾つかあるようだ。現場はちょうど、米国海軍がイラク・アフガンへの攻撃で活動している地域である。また、米国の主要都市や主要港湾にはモサド(ユダヤ金融資本の実行部隊だろう)によって核爆弾が設置されており、その脅迫のために米軍はユダヤ金融資本の言いなりになってイラク攻撃等の戦争を行うことを強いられているという情報もある。

ハマコーの愛称で親しまれた浜田幸一元代議士はかつてテレビで「何故日本は米国の言いなりになってイラクに派兵するのか?」と質問されて、「日本が米国に逆らうと三発目の原爆が落ちますよ!」と叫んだのを私は覚えている(上記のテレビタックルの資料もそれを指したものだろう)。私は当時これは何かの比喩と思っていた。同盟国である日本に米国が原爆を投下できるはずがないと考えたからだ。しかし、米国に仕掛けられた核爆弾の話がもし本当ならば、日本の大都市、あるいは大都市の地下の活断層等に原爆が本当に仕掛けられていてもおかしくない。

1995年1月17日、大阪で開催された日米防災会議の初日早朝に神戸で地震が発生し、多数の米国の地震学者が大阪から被災地の視察に向かったという事実が気になる。神戸の地震のちょうど一年前の同じ日の早朝にロサンゼルスでも地震が起きていることは偶然なのだろうか?震源地であった淡路島では、関西新空港建設にも参加した米国の大手土木会社であるベクテル社が活動しており、地震兵器に関与しているのではないかという情報(ただし、ソースはオウム真理教系らしい)もある。もしこの地震兵器説が真実であるなら、早朝の神戸でなく、東京都心でラッシュ時に地震兵器を使用するという脅迫は恐るべき威力を持つだろう。
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