日本人の起源(縄文・弥生・大和)
24726 大量渡来か少数渡来か(2)
 
岡本誠 ( 47 兵庫 経営管理 ) 02/02/22 PM10 【印刷用へ
 九州大学中橋孝博教授は、水稲耕作が最初に持ち込まれた北部九州の人口シミュレーションから、少数渡来でも人口逆転が起きることを実証されています。北部九州では、2500年ないし2400年前、日本で最初に水稲がもたらされて以降、わずか200〜300年後の弥生中期には渡来系住民が80%にまで達します。それまでまばらでしかなかった遺跡の数が急に増え始め、沿岸平野部さらには河川の上流部や内陸の丘陵部をも切り開いて進出していきます。尚、この時期(弥生中期)渡来系対縄文系の戦いではなく、渡来系住民の間で戦いの痕跡が急増します。そして、2300年前には北部九州から東へ拡散を始めます。

 人口シミュレーションの結果は以下のようです。縄文系住人と渡来系住人が住み分けて、お互い遺伝的な交流はなかったとする最も単純なモデルにおいて、縄文系住人の人口増加率を0.1%とした場合、渡来系の人々が最初に10%の比率で来た(つまり縄文系100人の住むところに10人の渡来人が来た)場合は年率1.3%で、また最初0.1%の比率で来た場合は年率2.9%で人口増加すれば、300年後に80%の比率に達します。

 縄文系住人の人口増加率0.1%は、狩猟・採集民としては高目の設定で、実態はマイナスになることも珍しくない(縄文晩期はマイナスであった)。渡来系の1.3%ないし2.9%という増加率も、初期農耕民としては特に不自然なほど高い数値というわけではない(農耕社会への移行期は急激な人口増加が起きることが世界各地で報告されている)。初期に一度だけの渡来としているが、実際は何波にもわたった渡来があり、さらに鈴木隆雄氏が指摘するような渡来人が新たに持ち込んだ疫病によるダメージ等の可能性も考慮すると、1%以下の増加率でも十分人口比の逆転現象は起きたのではなかろうか。

 遺跡からは縄文系と弥生系の土器の両方が出土する事実から、混血集落でもシミュレーションすると、最初10%の比率で来た場合の渡来系の増加率は2%で、300年後80%になります。尚、男性は全て渡来系で、女性は混合とした場合、女性の中に含まれる縄文系の割合が85%という高率でも問題ないという結果になり、この男性主体の渡来モデルはより実態に即している可能性があります。

 いずれにしろ少数の渡来人でも高い人口増加率によって、短期間で地域住民の多数を占めるに至ることは可能であり、遺伝子構成および考古学的事実双方を整合させうる有力な解釈と考えられます。
 
List
  この記事は 24400 への返信です。
この記事に対するトラックバックURL  http://www.rui.jp/tb/tb.php/msg_24726
  ※トラックバックは承認制となっています。

 この記事に対する返信とトラックバック
258653 歴史人口学から日本人の起源に迫る!より1 月読尊 11/11/14 PM03
25049 弥生解明にあたっての問題意識 平野令 02/02/26 PM10
24959 渡来人の出自(1) 橋口健一 02/02/26 AM00
24852 「和の精神」と「和の思想」 井上宏 02/02/24 AM01

[過去の記事へ]
[一覧へ戻る] [新しい記事へ]


◆実現論本文を公開しています。
 実現論 : 序  文
 第一部 : 前  史
 第二部 : 私権時代
 第三部 : 市場時代
 第四部 : 場の転換
 参考文献

「合同板」必読記事一覧
01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28
超国家・超市場論1 新しいまつり場は、国家と市場を超えられるか?
超国家・超市場論2 闘争(能力)適応 と 共生(取引)適応
超国家・超市場論3 置かれた環境を貫く 闘争圧力を把握せよ
超国家・超市場論4 同類闘争の圧力と共認統合の限界
超国家・超市場論5 私権闘争・掠奪闘争をどう止揚・統合するのか?
超国家・超市場論6 生存圧力に基づく同類闘争から、同類圧力に基づく同類闘争=認識競争へ
超国家・超市場論7 私権闘争を統合した 力の序列共認
超国家・超市場論8 国家(力の序列共認)と その統合限界
超国家・超市場論9 私権闘争の抜け道が、交換取引の場=市場である
超国家・超市場論10 何をするにもお金がかかる社会
超国家・超市場論11 市場は社会を統合する機能を持たない
超国家・超市場論12 市場の拡大限界は、国家の統合限界でもある
超国家・超市場論13 人類の新たな活力源=圧力源
超国家・超市場論14 外向収束⇒認識収束に応える『認識形成の場』
超国家・超市場論15 『認識形成の場』こそ、新しい社会統合機構の中核である
超国家・超市場論16 ゼロから、自分たちの『場』を作る活動
超国家・超市場論17 新しい社会統合機構が、国家機関を吸収・解体する
超国家・超市場論18 認識形成の『場』を構築することこそ、真の社会活動である
超国家・超市場論19 もう、傍観者=インテリ統合階級は、要らない
超国家・超市場論20 認識形成は遊びではない、生産活動である。
超国家・超市場論21 『認識形成の場』が、なぜ有料化されるべきなのか?
超国家・超市場論22 お金は、現実の必要度を測るモノサシ
超国家・超市場論23 『必要か、必要でないか』という真っ当な判断の土俵が出来てゆく
超国家・超市場論24 必要か否かの『判断の土俵』が、国家と市場を呑み込み、解体し、再統合してゆく
超国家・超市場論28 新しい可能性が顕在化するとは、どういうことか?
超国家・超市場論29 新しい『場』は、古い評価指標の洗礼を受けて、はじめて顕在化する
超国家・超市場論30 実現の論理
判断の土俵と解体・再統合 大学の例
判断の土俵とは、人々の潜在思念が作り出した共認圧力の場
『必要か否か』が環境問題に対する基底的な答えになる
社会統合組織の史的総括 国家と教団
社会統合組織の史的総括 市場と演場
大衆の期待の変化に応じて統合力も変わってゆく
マイナス原因構造とプラス実現構造という両輪
支配階級の私有権は絶対不可侵だが、庶民の私有権は剥奪され得る

『るいネット』は、50年の実績を持つ起業家集団・類グループが管理・運営しています。るいネットワーク事務局(Tel:0120-408-333, E-mail:member@rui.ne.jp