長野市民新聞に「アメリカ環境事情」という連載があったので紹介しようと思います。
〜以下引用〜
世界最大の二酸化炭素排出国であり、国民一人当たりの排出量もずぬけているアメリカでは残念ながら、関心を持っている人はご<一部の研究者と特別に興味を持っている人だけです。
コロラド州ボウルダーで同僚の教授とこの話をしたときに「どうしてアメリカ人は無関心でいられるのか?」と質問したところ、「地球環境問題は科学的な問題で、残念ながら多くのアメリカ人には理解することはできないだろう」との答え。
「それなら政府がリードする必要があるのでは?」と聞くと、ちょっと考え込んだ後「ブッシュにも理解できないだろう。彼はあまりに普通のアメリカ人だ」と答えられてしまいました。
日本で地球環境問題に対する関心が深まったことには、マスコミのカが大きく影響しています。毎日のように関連ニユースや番組が流れていれば、興味がない人でも多少の知識は得られます。
しかし、情報過多社会のアメリカの現状を見ると難しそうです。テレビはわが家が基本契約しただけでも60チャンネル以上。多くのアメリカ人の家庭ではさらに追加の契約をして、150チャンネルくらいを見ているのが当たり前だそうです。
当然各チャンネルはニュース、スポーツ、映画、テレビショッピングといった感じに専門化します。裁判の法廷や警察による犯人追跡映像、天気予報専門もあります。
環境問題のチャンネルもありますが、そればかり見て楽しい訳でもないので、残念ながらあまり人気はないようです。
このように、興味がある情報のみを追い続けることができるシステムがあるため、あまり興味がないことについてはほとんど知識を得る機会がないというのが現状です。
〜引用終了〜
150チャンネルもの専門化されたテレビチャンネルでは、例え有用な情報を流すものがあったとしても、視聴者の目に届くことは格段に低くなくなってしまう。
まだインターネットなどもなく、新聞も読まなかった自分が小学生の頃は、テレビというものが少なからず社会状況をつかむ一つの情報源にはなっていた。（日本）
親がニュースなどを見ていれば、チャンネル権がない子供はしかたがなく、面白くないとブーブー文句をいいつつ渋々そのニュースを見ていたものだ。
しかし、今のアメリカのテレビ事情は、一家に一台どころではないし、専門化チャンネルも飛躍的に増える一方である。
好きな時に好きなだけ好きな番組しか見ない視聴者は今後も増え続けるだろう。（インターネットの世界でも同じような側面があるかもしれない。）
専門化していくテレビは、今より一層視聴者を思考停止にさせていくに違いないでしょう。 |
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