市場の支配構造(金貸し支配)
340029 金に裏づけされた人民元VSオイルダラーの戦い(ベンジャミン・フルフォード情報)
 
匿名希望 18/10/16 AM00 【印刷用へ
ベンジャミン・フルフォード氏によると、金に裏づけされた人民元VSオイルダラーの戦いが始まっているという。
また、ロシア政府もドル決済放棄を計画しているという報道もある。339772

「田中宇の国際ニュース解説」でも2018年7月18日「金相場の引き下げ役を代行する中国」リンクというタイトルで、中国が人民元と金をペッグさせて金相場を引き下げている(米金融のバブルが崩壊して以降、元と金を上昇させる目論見)と述べている。

これは、次代の基軸通貨を巡る闘いである。

下記は、『ひめとあとむのブログ(旧サファイアのブログ)』の記事「18年2月19日 フルフォード情報英語版」の要約。リンク

●中国は西洋の中央銀行によるオイルダラー・ユーロ・日本円を基礎に据えた現行システムを置き換えようとしている。
最大の動きとしては、中国勢が18年3月26日に開始する金に裏打ちされた人民元建て原油先物取引の公式発表により、アメリカのオイルダラーに挑戦状を叩きつけた。
 
このオイルダラーに反発した中国の動きは、西洋の支配するスイフト(SWIFT、国際銀行間通信協会の)国際決済システムから撤退するというロシアの脅しと時を同じくした。アジアのあるCIA筋は、もしロシアが中国のクロスボーダー人民元決済システム(CIPS)へ完全に切り替えて、スイフトの国際取引口座を使用せずに取引をするようになれば、「数日以内に同様の切り替えを行う国が最低でも十数か国はあるだろう」とロシアの同業者たちから教えられた、と言っている。
カナダの秘密諜報組織のある工作員によると、ロンドンの金融地区、すなわちイギリス連邦に所属する24憶人は、ロシアや中国勢と合流して米ドルを見捨てるだろう、ということだ。

一方、仮想通貨と中国人民元が互いに戦っており、また一方で金に裏打ちされた仮想通貨でオイルダラーを置き換えようと強力に推す動きもある。このように金に裏打ちされた人民元VSオイルダラーVS仮想通貨という三つ巴の戦いの様相を呈している。

●こうした展開の中で、既存のドル/ユーロ/円システムの支配者であるP2フリーメイソン・ロッジの上位メンバーが、和平を求めて白龍会(WDS)に接触してきた。

また、元CIA幹部で海兵隊情報本部(この前CIA本部を騒がせた人たち)の共同設立者のロバート・デイヴィド・スティールも、WDSのメンバーたちと会うために先週日本にやって来た。日本で、スティールはアジアの幾つかの秘密結社のメンバーたち、政界の黒幕で古参の右翼系、日本の皇室、その他と面会した。
私的所有された中央銀行による現行システムがこの惑星を破壊しており、終結させる必要がある、という点において大筋で合意に至った。
アジアを拠点としているCIA筋によると、ASEAN諸国(シンガポール・マレーシア・タイ・ブルネイ・インドネシア・フィリピン・カンボジア・ラオス・ベトナム・ミャンマー)が自国の中央銀行を国有化するという形で、この措置を開始する準備をしているという。

しかし、仮想通貨に関しては意見が分かれた。アジアの秘密結社の代表は、中国勢が2017年2月に仮想通貨を支持することを止める決意をしたのは、“不良人工知能”が“中国勢を乗っ取り、ひいては人間社会全体を乗っ取る”ようになるのではないかと恐れたからだ、と言っていた。

しかし、このアジアの秘密結社の代表は、もし金が本当に存在するという証拠が提示されるのであれば、その場合に限って金に裏打ちされた仮想通貨というWDSの案を支持しても構わないと言っていた。WDSはアジア勢へ統計学的に妥当な量のコアサンプルを渡すことで、詳細な証拠を提供すると約束した。

金鉱があるのはブーゲンビルやインドネシアや其の他の場所であり、採掘済みの“国際担保口座群”の金塊が満載されたという伝説がある洞窟ではない。担保になるのは未採掘の金鉱であり、そこから環境に配慮した技術を使って採掘される予定の金である。
(アジア勢が欧米に預託した資産の大半は、ゴールデン・ドラゴン・ファミリーがその大半の所有権を有しているが、現行の金融システムを裏付けている量の金は未採掘の金鉱であり、ニール・キーナン氏が言うようなアジアの洞窟に保管されているわけではない。)

金に裏打ちされた元による石油取引開始が、旧オイルダラー・システムの支配者であるP2フリーメイソン・ロッジの連中が白龍会と和平交渉を行っている理由である。P2は、新たな金融パラダイムの出発点として、世界規模でのあらゆる債務の一度限りの取り消しや、不正に入手した資産の再分配を宣言せねばならないと勧告された。

彼らはまた、傘下の国連・G7・世界銀行・其の他の子会社にこの惑星を救う数兆ドル規模のキャンペーンを宣言するよう通達する旨を依頼された。
この一環として、実力主義および透明性が確保された将来設計機関が、地球の一般の人々の意見を取り入れながらこういった計画を実施するべく、新設されるかもしれない。
 
 
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