マスコミに支配される社会
260654 「洗脳」の罠;世界支配するための誘導手段としてのマスコミ
 
勝寛舟 12/01/18 PM10 【印刷用へ
2001年9月11日以来、日本国内のマスコミの偏向報道は日増しに極端になってきました。
本来、新聞社やテレビ局は国民に事実を知らせるため、権力を監視するための有力な機関として、その社会的な存在意義があったわけです。
そのために取材の権利や報道の自由が尊重されてきました。
その基本的な姿勢があるからこそ読者や視聴者に信頼されてきたわけです。

発足時には、まともなジャーナリズム精神を持った記者が大半であったわけですが、歴史を経るに従い政府、官僚、司法、検察、警察、諸団体などの圧力により、権力を批判する精神を忘れ権力に従順な姿勢になり、読者、視聴者を間違った方向や不利な方向に誘導する機関に成り下がってしまいました。

中には、当初から国民の誘導手段として「洗脳」手段として創設された新聞社やテレビ局もあります。
CIAエージェントのコードネームを持ったCIA工作員の正力松太郎が作った読売新聞や読売テレビがそうです。
その読売新聞に対抗してきた朝日新聞はどうかとなると、最近の朝日新聞は読売新聞以上の偏向報道機関に成り下がっているようです。
さらに、視聴者から視聴料を徴収しているNHKまでが、率先して偏向報道をしています。
国民を裏切る報道をしています。
とんでもない許されざる報道姿勢です。
しかし、元NHKキャスターの磯村尚徳氏が言われるようにNHKのBSはまだ真摯な報道姿勢が残っているようです。

ところで、世界支配権力は世界支配をするために金と情報を制することに力を入れてきました。
今や、世界の有力な通信社を押さえ多くの主要マスコミをその傘下に属させています。
そして、世界市民を「誘導」する、「洗脳」する報道を強制しています。
「911テロ」でのマスコミの誘導活動は彼らにおおいに貢献し、世界市民を騙すことに成功しました。
しかし、世界市民は「インターネット」のツールを既に手にしており、「911テロ」がアメリカの自作自演であることが次第に明らかになって多くの世界市民が知ることになりました。
今や、ネットでは「911テロ」はアメリカの自作自演であったことが常識となっています。
しかし、世界の諜報機関は「911テロ」直後からアメリカの自作自演であったことが認識されていました。
このように、世界の諜報機関と世界市民がネットで得る情報の正確さには、まだ幾分タイムラグがありますが、この差は段々となくなってくるものと思われます。
これが、現在の世界市民が取得できる情報環境であるわけですが・・・

世界支配層はこのような情報環境を無視するように旧来の戦略をそのまま実施しようとしています。

その戦略

世界支配するためには世界政府が必要です。
そのために既成の各国政府を無能力化する。
各国政府の信用をなくす。
国民の敵であるような政策を採らせる。
国民と政府の信頼関係を断ち切る。
反政府運動を誘導する・・・。

それが、現在の先進国・各国政府首脳の姿です。
世界同時金融経済恐慌や反政府運動などもその一環です。

そして、その優等生が、あろうことか、日本の野田総理と勝栄二郎財務次官です。

国民が望む真逆の政策を強引に実施しようとしています。
しかも、どうやら二代続けて「洗脳」されているようで、信じ切って実施しようとしているようです。
愚かにも、これらのことが世界支配層の「罠」だとは気づかないようです。

皆さん、くれぐれもマスコミの「洗脳」、世界支配層の「洗脳」には注意しましょう。
気づきましょう!



以下、「ROCKWAY EXPRESS」さん1月17日の記事

リンク


イギリス人ジャーナリスト:シリアの情況はメディア報道と真逆

シリアを取材したイギリス人ジャーナリスト

◆1月17日

 去年の3月頃から始まったシリア内での武装勢力によるテロ活動で犠牲者が出ると、それを欧米やアル・ジャジーラなど欧米に近いメディアはシリアのアサド政権が政治改革を訴える平和的デモを急襲したためだ、とシリア政府があたかも血の弾圧を強行しているかのような報道をし続けてきた。

 しかし、このブログでは、どのブログより先にそれは事実と反するということを指摘してきた。その間、エジプトのムバラク政権が倒れ、リビアのカダフィ政権が倒れ、カダフィは無残にも虐殺されてしまった。

 下記は、あるイギリス人ジャーナリストのシリアでの感想が語られている記事であるが、これはダマスカスだけの話ではない。わずかにいくつかの町でテロリストの活動が活発な地域の町を除けば、シリア全土で似たような情況である。

 今、シリアにはトルコとの国境線から、あるいはヨルダンとの国境線から武装勢力が浸透し武器も搬入されてきているので、シリアにおける武装テロ活動は収まるどころかますます活発化する可能性が高い。

 それでもシリアの情況があのリビアのように、いやそれ以前にチュニジアやエジプトのように全面的な、一般国民が総出で政権を批判するようなデモの動きにならないのは、単に秘密警察が強いとかいうレベルの問題ではない。

 本当に政権に対する強固な嫌悪感・拒否感が国民に充満していれば、あのチュニジアの一人の青年の死をきっかけに全土的な反政府デモに膨らんだようになったり、あるいはエジプトの例のようなことになるはずである。

 それが去年の3月から既に一年近くになろうとしても、このイギリス人女性ジャーナリストが体験しているような実態がシリアのダマスカスにある、ということは、シリアの情況はチュニジアとかエジプトの情況とは相当違う、ということを示していることになるのである。

 問題は、欧米メディアのもたらす嘘の報道であり、それを鵜呑みにする人々であり、欧米メディアの論調を真理として受け継ぐ日本のメディアの姿勢である。バイアスの掛かった見方しか出来ない情けない日本のメディアの上層部の者たちが問題である。以前も指摘したが、NHKもシリアの「政府支持デモ」を「反政府デモ」と偽って報道したことがあった。反省せよ。

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●イギリス人ジャーナリスト:シリアの情況はメディア報道と真逆
リンク
【1月15日 SANA】

 イギリス人ジャーナリストのリジー・フェラン女史は、シリアで起きている出来事の情況はいくつかのメディアが報じようとしてきた内容と完璧に異なるものだ、と語った。

 シリア訪問中のフェラン女史は、
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260660 洗脳されていない「脳」があるとすれば、脳死状態の脳かもしれない@ 徳永真亜基 12/01/19 AM01

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