環境破壊
209318 東京大学・オックスフォード大学からも「温暖化の原因はCO2ではない」という論文が!
 
火中の栗 ( 40代♂ ) 09/06/22 PM01 【印刷用へ
NASAに続いて209310、である。
これは何を物語るのか?

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

       《実は温暖化そものは問題ではない》

化石燃料(特に石油)の枯渇=既存経済構造(搾取構造)の崩壊こそが問題であり、これに代わる経済構造(搾取構造)の立案こそが課題。

      ‖      ★どうする?     ‖   
      ∨                 ∨

「CO2悪玉説」による           「CO2悪玉説」による 
 化石燃料使用の抑制(延命)       化石燃料使用の否定
      と                  ↓ 
「CO2排出権」による最後の一稼ぎ      原子力への移行
      
      
       ★両勢力は均衡(利害一致)していたが、 
        経済破局によって状況が悪化し、
        目先の動きを始めざるを得なくなった。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

といったあたりか?
だとすると、均衡を破ったのは化石燃料派(ロックフェラー側)か?


■以下「ジャパンハンドラーズと国際金融情報」6月22日記事より引用リンク

まず、以下の記事をごらんいただきましょう。これは2009年6月22日、日経新聞の朝刊記事です。(引用者注:ネットを探しましたが見当たらず。引用先を参照ください。)

この記事の後半には、かなり衝撃的な研究結果が紹介されています。「南極付近の南大洋の気温が上がったことで氷期が終わり、その後徐々に海水面が上昇。同時に大気中のCO2濃度が高まったと推定した。これまではCO2濃度が上がって気温や海面が上昇し、氷期が終わったと考えられていた」とあります。つまり、この東大の横山祐典准教授とオックスフォード大学の研究チームは、「過去の温暖化の原因はCO2ではない」と述べているわけですね!

しかも、記事は「これまでは過去の温暖化の原因はCO2」と捉えていたという考えを述べていますから、今後も今の温暖化(になっているのだとしたら)は、CO2以外の何かが原因であるという風に結論がクルッと変わる可能性もあるわけですね。因果関係の証明というのはかくも難しいものであるということでしょう。原因だと思っていたら、結果だったり、結果と思ったら原因だったり。再帰性の問題もあって、互いにフィードバックして、影響を与え合っているのが実際かもしれません。

今のエコエコ・ニューディール政策は、「CO2が諸悪の根元」という理屈で進んでいますが、実は温暖化そものは問題ではない。問題は化石燃料を主体にした経済体制を転換するにはどうするかということ何ですね。

まず、「化石燃料を使わせない経済体制を考えなきゃなあ」という視点があって、その中で「それじゃあ、CO2にコストを付けて化石燃料を使わせないってのはどうだろう」というアイデアが出てくる。しかし、「今の世の中、石油なしには生きられないぜ、大衆を説得するの無理じゃね?」という反論が次に出てきた。そこで登場してきたのが、「CO2によって極地の氷が溶けてしまうので地上は水没するってのはどう?ハリウッド動員して世界中に映画を作って怖がらせればいいんじゃない」というシナリオが提案されていったのではないでしょうかねえ。

しかし、クリーンなエネルギーなんて言っても、実際は原子力にしても太陽光にしても、別のエネルギーを使うわけだし、製造過程で化石燃料を使うかもしれない。都市部で最近、暑い、暑いと感じるのは、クーラーやエアコンの室外機の放熱する熱が原因でしょう。こればっかりは、非化石燃料に転換しても変わりがない。

結局、もともとの目標は、空気に値段を付けるのが狙い。大衆からカネを巻き上げるという、多国籍企業や世界銀行、そして各国の国内企業と経済当局の産業政策のアマルガムみたいなものが温暖化対策というものの正体。企業には排出枠を無料で与え、消費者は事実上の「エコ増税」。ものが売れないご時世だから、エコという飾りでも付けなければという企業側の論理と、ものを買う理由付けが欲しいと考えている消費者の深層心理があったとも思う。 そして、こども店長の登場。(引用者注:引用先を参照ください。)

空気税として消費者がコストとして負担した、「CO2消費権」は、排出権としてマネー化されたり、世界銀行の基金にため込まれて、英米の多国籍企業がアフリカ支援をする際の資金として使われ、マネーは英米銀行に還流する仕組み。

日本はどうするべきか。世界的なエコ洗脳が行われている中、CO2のコスト化という趨勢に感情的に反対して効果が上がる時期は過ぎてしまった。そもそも日本がCOP3をホストした時点で、この選択は消えてしまった。そうなれば、産業構造の転換を旗印にして、20世紀型の重厚長大型のエネルギー産業から、小型でポータブルな電力源を開発するリテール型に買えていくしかない。今朝の日経には、「スマートグリッド」の話が出てきた。余った電力を各自の消費者がネットを使ったオークションで販売するという考え方らしい。

これをやられると、東京電力などの重厚長大系の電力産業、原発系の電力産業は悲鳴を上げる。それならば、と今後はこの大電力会社系が先んじて経産省と組んで、スマートグリッドと自宅発電をネットワーク化させて、主導権を自分たちに残すことを考えるに違いない。原子力産業を基幹産業として位置づけている日本やフランスの電力メーカーは、自分たちから主導権が奪われる事を嫌う。「送電線」を握っている電力会社は強かった。アメリカのエンロン系のイーパワーも潜り込めなかったほどだ。

世界的なエコ洗脳路線の中、電力会社も「泣く子と地頭(ロックフェラー・ロスチャイルド)には勝てぬ」とばかり、発想の転換をしたようだ。巨大企業のGEには負けられぬとばかり、東芝や三菱重工が米国への原子力営業を始め、アジアでも中国でフランス系のアレバとの競争が始まっている。
____________________________引用以上
 
 
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