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マスコミに支配される社会
357171 ◆21世紀という時代は「ウイルスの機能獲得学」を巡ってウイルス学者たちとゲイツ財団が共に進んだ人類統制のためのパンデミックへの道だったB
 
Bannister 20/05/26 PM10 【印刷用へ
リンク より(Aのつづきです)

●機能獲得研究 (GOF)について

新型コロナウイルス COVID-19 は、ウイルス学において長い間、議論の対象となっている分野についての新たな疑問を引き起こしている。

それは 2012年頃に、「ウイルスの機能獲得研究」(GOF)と名称が変更されたが、この GOF の研究は、「自然には存在しない特性を持つ」ウイルスを生成する、あるいは、別の言い方をすれば、病原体を改変してより伝染性を高める、または致死性を変更するようにする実験だった。これについては、2014年の米科学誌サイエンスでも追究されている。

GOF 研究の主要な提唱者の 1人は、米ノースカロライナ大学のラルフ・バリック(Ralph Baric)博士であり、彼は「コロナウイルス学研究のレジェンド」と呼ばれており、また、「合成ゲノム操作技術の先駆者」でもある。これについては、たとえばこちらの科学記事でも述べられている。

また、2月15日のマサチューセッツ工科大学のニュースリリースによれば、バリック博士は「致命的なコロナウイルスのエンジニアリングを専門としている」と記されている。

この記事では、「合成ウイルスが本物よりも優れている場合がある」ことにふれられているように、バリック博士や他の GOF 研究者たちは、この種のウイルスの人為的な操作は、「広範囲にわたるワクチンや治療法の開発に不可欠」であると主張している。

ここからがタイムラインだ。

●1998年から2020年までのタイムライン

1998年
・5月18日、アメリカ司法省(DOJ)と 20の州が、マイクロソフト社に対して独占禁止法違反の容疑をかける。

2000年
・ビル・ゲイツ氏はマイクロソフト社の CEO を辞任し、ビル・メリンダ・ゲイツの名を冠した財団を立ち上げる。
・ゲイツ財団は、他のパートナーと共に、ワクチンと予防接種のためのグローバルアライアンス(GAVI)を立ち上げた。財団は、この年から 2020年までの 20年間で GAVI に 41億ドル (4300億円)を寄付している。

2001年
・11月: マイクロソフト社は、独占禁止法訴訟に敗北し、その後、上訴。そして、マイクロソフト社はアメリカ司法省と訴訟を和解した。

2002年
・11月: ノースカロライナ大学の研究者であるラルフ・バリック博士が、ウイルスの機能獲得研究( GOF / 病原体を改変してより伝染性または致死性にする研究)において「画期的な研究」を発表した。それは「天然のマウスのコロナウイルスの合成クローンの作成について」のものだった。
・11月: 中国広東省で「これまでにはない肺炎」の最初の症例が報告された。この疾患は後に SARS と定められる。

2003年
・10月28日: ノースカロライナ大学のバリック博士の研究グループによって、 「以前には説明されていない」SARS コロナウイルスの合成を説明した。2020年の論文では、バリック博士のウイルス学者チームは、自然ウイルスから合成クローンを作成し、その結果、コロナウイルスに対して遺伝子組換えを行うことができることを示した。

2005年
・12月: アメリカ保健社会福祉省長官が、「災害危機管理および緊急事態準備法 (PREP Act法)」を承認。この内容は、感染症などの将来の公衆衛生上の緊急事態への脅威に対する対策の管理または使用から生じた、いかなる損失からも国は責任を免除されることを示す。

2009年
・この年から現在まで、ビル&メリンダゲイツ財団は、英インペリアルカレッジロンドンに数百万ドル(数億円)の国際医療資金を提供している。資金提供は、ポリオ、HIV、家族計画、マラリア、医療提供、農業開発、情報技術、「国民の意識と分析」などの分野をカバーしている。
・同年、ゲイツ財団は、インドでのヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン試験に資金を提供し、遠隔地の 23,000人の少女にワクチンを投与した。7人の少女が死亡し、約 1,200人が自己免疫疾患、不妊症、またはその他の重篤な副作用に苦しんでいる。同時に、偽造された同意書や副作用を呈した少女に対しての治療拒否などの倫理違反が後に見出されたことが判明した。

2010年
・1月: ビル・ゲイツ氏 は、世界保健機関(WHO)への資金提供 に100億ドル(1兆円)を誓約し、「10年間のワクチン提供」を発表。

2011年
・12月30日: ファウチ博士は、鳥インフルエンザウイルスに関する機能獲得研究を推進し、その研究はリスクに見合う価値があると主張した。このリスクは他のウイルス学に精通した研究者たちに懸念を生じさせた。

2012年
・4月20日: 米ベイラー医科大学の研究者たちが SARS の 4つのワクチン候補の評価を公開し、「 SARS-CoV ワクチンのヒトへの適用に注意する必要がある」と結論付けた。
・5月: 世界保健総会で、GAVI、ユニセフなどと共同でビル&メリンダ・ゲイツ財団が主導するグローバル・ワクチン・アクションプラン(GVAP)を 194の加盟国が支持した 。 アンソニー・ファウチ博士は、グローバル・ワクチン・アクションプランの評議会の 5人のメンバーの 1人だ。

2014年
・10月17日: オバマ大統領の下で、アメリカ国立衛生研究所は、ウイルスの機能獲得研究(GOF)のための連邦政府の資金提供を停止すると発表した。

アメリカ連邦政府の資金提供を受けた GOF 研究者に「自発的なモラトリアムに同意する」よう求めた。資金提供停止は 21 の研究に適用され、そこには「ウイルスが哺乳動物への伝染性を高めるように病原性を改変したインフルエンザ、MERS、または SARS ウイルス」なども含まれた。アメリカ国立衛生研究所はその後、10件の研究を再開することを認めている。

(Cへつづく)
 
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