大暴落の引き金を引いた中国。その背後の動きやロシアの動向等は、これからも注意しながら押えていくこととします。
今回からはまた、副島氏の著書に話しを戻します。表題にあるように、現在の世界経済は矛盾に満ちており、これは必然的にそのシステムの崩壊を意味することは自明です。
その現状を日本に絞ってみていきます。
シャープも東芝もアメリカによってやられた。次は日立とのこと。三菱重工は原爆を作れる国策会社故、国から守られている。とのこと。
世界バブルはＣＤＳ等のデリバティブにデリバティブを重ね、さらにデリバティブさらに・・・と未曽有の金融危機に陥っています。副島氏によれば、一度ぶち壊す戦争経済しかないとのことですが、北朝鮮とアメリカ：トランプとの対話が続き今のところ火種はないように見える。ロシアの目があるのでアメリカもそう簡単には戦争はできない状況だろう。
ジャブジャブ・マネーのバブルにも関わらず世界中の国家、銀行、生保など「お金がない」状況とのこと。巨額簿外債務がどこまでふくらんでいるか、誰もわからない。ドイツ銀行という一つの民間銀行の負債が、ドイツ国家のGDPの20倍もあるということからも、最悪の状況であることが分かる。前回も書いたが、現代の世界経済はすでにシステム破綻に陥っており、その崩壊がどのように進むのか？新しい経済システムに取って代わるのか？それを見通していく必要があります。
日本が世界の取引の4割を占めるビットコインについても、新しい経済システムになりえるのか？ブロックチェーンの信頼性も揺らぎちょっと微妙な感じになって来ています。
株や債券取引はAIが主流になって、ロボットのスピード性能が勝敗を決し、人間が関与しなくても成立する殺伐とした世界になろうとしています。
そういった中で、人間同士の人肌のふれあいを渇望する意識が高まってきているように思われます。ルームシェア、ワークシェア、シェアカフェ、お裾分けなど、持ちつ持たれつの関係が広がっています。経済もこのような人間らしい方向に進むのかもしれません。人類最初の経済活動である贈与経済が新しいシステムになる可能性もあります。 続きはこちら |
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