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環境破壊
331670 省エネLED、世界の光害拡大に拍車
 
中田燿平 17/12/06 PM01 【印刷用へ
「以前は明かりがなかった場所に新たな照明を増やすことが、節約分を相殺してしまう」という言葉は考えさせられる。常に「本当に必要か?」を追求していきたい。

リンクより転載します。
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科学誌「サイエンス・アドバンシズ(Science Advances)」に発表された今回の論文が根拠としている人工衛星観測データは、地球の夜の明るさがますます増しており、屋外の人工照明に照らされた範囲の表面積が2012年〜2016年に年2.2%のペースで増加したことを示している。

専門家らは、この事態を問題視している。夜間の光は体内時計を混乱させ、がん、糖尿病、うつ病などの発症リスクを高めることが知られているからだ。動物に関しては、夜間の光は昆虫を引き寄せたり、渡り鳥やウミガメの方向感覚を失わせたりなどで死に直結する可能性がある。

論文の主執筆者で、ドイツ地球科学研究センター(German Research Center for Geosciences)の物理学者のクリストファー・カイバ(Christopher Kyba)氏は、同じ量の光を供給するために必要な消費電力がはるかに少ない、より効率的な照明のLED光自体だけが問題なのではないと説明する。

そうではなく、人間がますます多くの照明を設置し続けることが問題なのだと、カイバ氏は今回の研究について議論する電話会議で記者らに語り、「以前は明かりがなかった場所に新たな照明を増やすことがある程度、節約分を相殺してしまう」と指摘した。

専門家らが「リバウンド効果」と呼ぶこうした現象は、低燃費の自動車にもみられる。必要な燃料がより少ない車を買うと、車をより頻繁に使うようになったり、より遠くから通勤することにして通勤時間が長くなったりする可能性がある。

地球観測衛星の放射計で夜間光量を測定

今回の研究は、夜間光向けに特別に設計された史上初の放射計「可視赤外撮像機放射計(VIIRS)」の観測データに基づいている。VIIRSは、2011年10月から地球を周回している米海洋大気局(NOAA)の地球観測衛星「スオミNPP(Suomi NPP)」に搭載されている。 研究チームは、休暇シーズンの光量の増加を回避するために、各年の10月の夜間光量に限って分析した。

論文によると「南米、アフリカ、アジアなどの全域でほぼ例外なく、照明の増加が発生した」という。照明が減少した地域はほとんどなかったが、シリアやイエメンなど戦闘で荒廃した国々では照明の減少が顕著だった。

イタリア、オランダ、スペイン、米国などを含む世界で最も明るい地域の一部はみな比較的変化が少なかった。これは、例えばイタリアでは2012〜2016年の期間に、ミラノでLED照明への切り替えによる放射光の減少がみられたとしても、国内の他の地域で光の増加が起きたということだ。

また、衛星は多くのLED照明で顕著な青色の波長を捕捉できないため、衛星データでは夜間光全体が過小評価されている可能性が高いと、研究チームは注意を促している。

重大問題」への解決策はあるのだろうか?

米科学誌「エコロジカル・エコノミクス(Ecological Economics)」に発表された2010年の研究によると、過剰な夜間光は、野生動物が生息する自然環境に害を及ぼしたり星空の観測を不可能にしたりするだけでなく、「野生動物、健康、天文学などへの悪影響とエネルギーの浪費」で年間70億ドル(約7800億円)近くの損失を引き起こすという。

今回の研究には参加していない南カリフォルニア大学(University of Southern California)建築学部のトラビス・ロングコア(Travis Longcore)助教(建築学など)は、夜間照明面積の年2.2パーセント増加について「持続不可能」と表現した。

解決策としては、光量が低い照明を使用する、人がいない時は照明を消す、動物や人の健康への悪影響が最も大きい傾向のある青色や紫色の代わりに黄橙色のLED光源を選ぶなどが挙げられる。

また、夜間照明が治安を向上させるなどの世の中の思い込みについては疑う必要がある。ロングコア助教は、AFPの取材に「照明を増やすと犯罪が減るという決定的な証拠は存在しない」と語り、「実際、照明の追加によって人々が何をしているかを犯罪者が見やすくなるために犯罪が増加することを示す部分的な証拠がある」と続けた。

「必要と思い込まれている多くのことはまったく不要だ。それは行き過ぎなのだ」(AFPBB News)
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