アメリカ→官邸→マスコミによる支配
99020 ユダヤ資本のメディア支配
 
森田政則 ( 50 兵庫 総務 ) 05/10/13 PM02 【印刷用へ
>また各マスコミに記事を配信する共同通信社や時事通信社が電通の株主であり、そこを通じたメディア支配や配信元である国際的な通信社との関係も気になるところです。(98551)

時事通信、共同通信は、ニュース(情報)をテレビ、ラジオ、新聞に提供する通信社です。世界では「ロイター」、「AP」,「UPI」,「UP」4大通信社とロシアの「タス」、中国の「新華社」があります。

西側の4大通信社はすべてユダヤ系の経営であり、コンピュータによる市場運営を牛耳っている「ロイター」の経営陣はロスチャイルド一族です。そして、「AP」はロイターがアメリカでおこした通信社です。

ロスチャイルド一族が共同経営するメディアは、テレビではBBC,CBS,NBC・・・、新聞では「ファイナンシャル・タイムス」「ニューヨーク・タイムス」「ワシントン・ポスト」・・
雑誌では「ニューズウイーク」「エコノミスト」・・・数え上げればきりがありません。

世界の穀物(食糧)、エネルギー、金融、そして、メディアを支配しているユダヤ資本は、マスコミ操作によって大統領選挙をも意のままにしています。

米国政府の「年次改革要望書」に沿って、このユダヤ資本に日本を売り渡しているのが、売国奴小泉と竹中です。

経営破綻した「長銀」を一時国有化したうえ、資産規模(=負債)10兆円の銀行を2400億円の持参金と「貸し出し企業倒産による損失は日本政府が穴埋めする」というオマケまで付けて再出発した「新生銀行」。どこか、新たな可能性を思わせるような日本語を名乗っているが、勿論、役員はロスチャイルド、ロックフェラー系列の面々です。

ユダヤ資本の持つ権力構造は、「赤い盾ーロスチャイルドの謎」(広瀬隆著:集英社)がその詳細を紹介している。

>広告の基本戦略によって、商品の売れ行きはおろか、今や政治的・社会的な世論を操作することさえも可能になったというのは、由々しき事態であると思う。マスコミの背後にある広告戦略の危なさにも注意を払っておく必要がある。(98828)

「官から民へ」、「刺客」、「マドンナ」・・・・。「小泉劇場」にフィーバーした解散総選挙で売国奴に絶対多数を持たせてしまった。共認形成の新たな核である「るいネット」拡大が急がれる。
 
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メディアよ、お前も資本に屈するか! 「gorogoro」 05/10/15 AM11

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3.市場の縮小と根源回帰の大潮流
4.共認回帰による活力の再生→共認収束の大潮流
5.自我と遊びを終息させた’02年の収束不全
6.同類探索の引力が、期応収束を課題収束に上昇させた
7.情報中毒による追求力の異常な低下とその突破口
8.大衆支配のための観念と、観念支配による滅亡の危機
9.新理論が登場してこない理由1 近代観念は共認収束に蓋をする閉塞の元凶となった
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