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97025 経済社会の変化A
 
高田敦 ( 41 大阪 塾講師 ) 05/09/08 PM02 【印刷用へ
これらを、経済社会の前提におきつつ、今後いかなる対応を取るべきでしょうか。

まず、ポスト大量生産型社会は、経済社会が成熟化した今日においては、企業経営においても、このままでの様式を維持することは不可能でもあるし、得策でもありません。そこで、これに変わる新たな組織様式・労働編成の前提となる方向性はどのような形態になるのでしょうか。

その第一は、工業社会から意識生産社会への移行です。物質的な豊かさがかなりの程度まで満たされている今日、人々は独自性や多様性を求める傾向を強く示しはじめている。また、不断の技術進歩により、供給される商品・サービスの高度化や多様性も一段と高まっている。また、従来型のシステムをいわば惰性的に維持してきたため新しい答えとなる認識を求める声も高まっている。今後は情報、認識、デザイン等といった無形の知的資本が、経済や企業、そして人々の活力を最大化させる原動力となると考えられます。

第二は、大企業中心社会からネットワーク化社会への移行だと思われます。大型・高速化の方向で発展してきたコンピュータ技術は、90年代に入ってからは、インターネットの商用化とその急激な普及がこれまでのネットワーク化に拍車をかけて、情報面での全世界化を実現しました。

そのような経済における付加価値創出の基盤原理の変化とともに、ネットワーク化は新しい段階に入りつつあると考えられる。すなわち、商品・認識・サービスの交換や取引が、ネットワークレベルで容易になり、まさに一元的な単一市場が出現しつつあります。このように、情報や認識やモノに関して、人と企業を広範囲にリンクさせることによる経済効果、すなわち、「ネットワークの経済」が、企業の内外で起き、それへの適応が企業戦略の根幹となりつつあります。

 
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