環境破壊
356886 5G、重大な健康被害示す研究相次ぐ…世界で導入禁止の動き、日本では議論すら封印
 
匿名希望 20/05/17 PM10 【印刷用へ
リンク より引用しています。

■基地局周辺で住民の健康被害
その根拠に挙げられているのは、2005年から今日まで欧米各地の医療・研究機関で継続されている、マウスを使った電磁波の人体への影響に関する研究結果だ。そこで明らかになったのは、人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されること。実際に、すでに5Gの基地局が設置された周辺では、相次いで住民の被害が報告されている。
すでに述べたように、ベルギーのブリュッセルでは5Gの実験、導入が全面的に禁止されることになった。また、同じ時期、スイスでは放射線のもたらす健康被害を調査するシステムが完成するまで、新たな5Gの設置は延期する方針が決定された。
アメリカでも同様の動きが見られる。ハーバード大学を退職した応用物理学のロナルド・パウウェル博士は「環境保全トラスト」のウェブサイト上に論文を発表し、「5Gの人体への悪影響を防ぐには地域コミュニティーから5Gを排除するしかない。被害を軽減する方法はほかにない。5Gの導入を中止するのがベストの選択だ」と主張する。
米「フォーブス」誌の報道によると、ニューハンプシャー州では州議会において5Gの健康への影響を調査する委員会の設置が決まった。また、カルフォルニア州のサンフランシスコ市近郊のミル・バレーでは昨年、新たな5G基地局の設置が禁止されたという。ニューヨーク州のシラキュース市では住民の訴えに応じて、5Gアンテナの安全性を検証するため、現場での立ち合い検査の実施が認められた。
もちろん、5Gを推進する側のAT&Tやベライゾンなど通信事業者は連邦通信委員会(FCC)に働きかけ、5Gの安全性を盛んにアッピールしている。通信事業者団体のCTIAの運営する「携帯電話に関する健康相談」サイトでは「5Gには健康上のリスクはない」と断言。とはいえ、その根拠に挙げられているデータは1996年の実験結果に基づくもの。しかも、人体への影響を試験すると称して使われたのは大人サイズのプラスティック製のマネキンであった。
さらにいえば、1996年当時の通信アンテナや携帯から出る放射性電波は、現在導入が進む5Gとは比較にならないほどの低周波である。4Gの場合、周波数は6GHzであるが、5Gとなれば30から100GHzになる。一般の市民がこれほど高い周波数にさらされることは前代未聞のこと。
また、5Gが発するミリメーター波(MMW)も懸念材料になっている。なぜなら、この種のMMWはアメリカの国防総省が開発したもので、空港での危険物監視モニターに使われているのみならず、暴徒の鎮圧に際しても警察が使っている電子銃(ADS)そのものであるからだ。要は、5Gは武器としてもともと開発が始まった技術なのである。実は、WiFiも同様で、その起源は1950年代にさかのぼる。秘密裡に開発が始まった電磁波兵器に欠かせないのがWiFiであった。
そうした背景もあるせいか、通信機器や電波がもたらす危険性について、ヨーロッパでもアメリカでもさまざまな検証や研究が繰り返されている。当たり前といえば、当たり前のことである。現実に、5Gが原因と思われる健康被害も発生していれば、医学関係者の間でも「無視できない」との見方が広がっていることは周知の事実にほかならない。

■「誘導性の電磁波兵器」
まずはイスラエルのアリエル大学で物理学を教えるベン・イシャイ博士による、5Gが人体の発汗作用に及ぼす影響に関する実験である。それによれば、「5Gネットワークが使用する周波数は我々の人体内の汗が流れる管に徐々にではあるが破壊的な影響を与える」とのこと。人間の皮膚や人体内の臓器にも悪影響を及ぼすことは避けられないだろう。汗が皮膚を通じて流れ出る管はらせん状になっているが、5Gの発する75から100GHzの周波数はこうした管に影響をもたらすため、発汗作用が異常をきたし、ストレス解消のための発汗作用が機能しなくなる恐れが出てくるというわけだ。
より注目すべき研究は、ワシントン州立大学の名誉教授で生化学の専門家マーティン・ポール博士による「5Gのもたらす電磁波が人体に及ぼす影響」に関するものである。無線放射線や電磁波の専門家でもある同博士によれば、「5Gの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子(DNA)にも作用を与える」とのこと。
もともと5Gは、アメリカ国防総省が冷戦時代に旧ソ連との電子戦争を想定して開発したもので、いわば「誘導性の電磁波兵器」なのである。自立型の装甲車を走らせる際に必要とされる電磁波用のレンズとして開発が進められ、その意味では通信用ではなく、あくまで兵器としての使用を前提としたものであった。
当然、非殺傷兵器としても応用が期待されていた。警察が暴徒化したデモ参加者や群衆を排除する目的で開発されたもので、ミリ単位の電磁波を発する。照射されても死に至ることはないが、照射された瞬間には火炎に包まれたような衝撃を受けることになる。こうした電磁波を恒常的に浴びていると、人体は突然変異を起こす可能性が高まる。

■ロイズ社が驚くべき報告書
2010年、英国の保険会社ロイズ社が驚くべき報告書をまとめた。それは無線通信技術とアスベストを比較したもの。すでに今から9年も前に出されたものだが、さすが世界最大の保険会社である。同社のリスク分析チームは5Gのもたらす危険性について当時から注目していたというわけだ。その結果、ロイズは大手の通信事業会社から5G導入に関連する保険の引き受けを要請されたのだが、すべて拒否したのである。5Gのもたらす健康被害額が膨大になり、とても保険事業としては採算が合わないとの判断が下されたのである。実に冷静な対応であったと思われる。

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