国家の支配構造と私権原理
311785 ベクテル社と海ほたる地震の関係
 
山上勝義 ( 51 京都 建築士 ) 16/01/28 PM07 【印刷用へ
Electronic Journal リンク より、以下転載
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「ベクテル社と海ほたる地震の関係」(EJ第4203号)

 東日本大震災を誘発したものがもし水爆の爆発であるとすると原爆を爆発させて核融合を起こすので、必然的に放射性物質が撒き散らされることになります。そのため福島の原発の崩壊が必要だったと田中聡氏はいうのです。
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 しかし核爆弾を使ったとなれば、放射能でばれてしまいそうではないか。そこで利用されたのが福島の原発だったという。原発を爆発させ、そこから放出された放射性物質だとして、ごまかしたというのである。そのために原発を襲うように津波兵器が使われたとの説もあった。しかしそれでは確実性に欠ける。ちゃんと原発の内部に爆発の仕掛けができていたのだともいう。容疑者の筆頭は事故の一年前に福島第一原発にセキュリティ・システムを納入したイスラエルの防衛会社マグナBSPである。

 この会社は福島第一原発の内部に監視カメラを設置しており、契約上は許可されていないが、システム的にはイスラエルの本社からの遠隔操作も可能らしい。(『週刊現代』/2011年5月21日号「福島第一原発にイスラエルの会社の『謎』」)
                       ──田中聡著
           『陰謀論の正体!』/幻冬舎新書347
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 この内部の監視カメラが、小型核爆弾だったのではないかといわれているのです。イスラエルから遠隔操作して爆破させたのではないかというわけです。つまり、原発の崩壊は津波が原因ではないというのです。

 これだけではないのです。どのような事情があるかはわかりませんが、日本政府は原発の建屋であるとか、大型の橋梁工事ではその土台部分の最も重要な部分をいわく付きの外国企業にまかせているケースが多いのです。つまり、工事は大林組などの日本企業が受注しているのですが、一番安全を左右する部分を外国企業にやらせているのです。それもいわく付きの業者にです。

 そのいわく付きの外国企業とはベクテル社のことです。このベクテル社は、明石海峡大橋のボーリング調査をやっているし、海ほたるの地下構造物建設部分を請け負っています。ちなみに明石海峡大橋は阪神・淡路大震災の震源地なのです。このようにベクテル社がボーリングをしたところはなぜか地震が多いので、「ベクテル地震」という言葉すらあります。

 実は2011年3月11日の翌日以降のことですが、東京湾内の海ほたる付近を震源とする連発地震が起きているのです。それは通常の余震とはまったく異なるタイプの余震です。しかも震源地は、すべて同じ場所、同じ深さの30〜40キロなのです。このような同じ震源地で、何回も繰り返される地震など、過去に例のないことです。以下は、気象庁のデータから、既出の泉パウロ氏が集計したものです。
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 3月12日15時57分 北緯35・3度 東経139・5度
 3月13日15時14分 北緯35・3度 東経139・5度
 3月14日05時21分 北緯35・3度 東経139・5度
 3月15日01時36分 北緯35・3度 東経139・5度
 3月15日04時59分 北緯35・3度 東経139・5度
 3月15日09時51分 北緯35・3度 東経139・5度
 3月15日13時05分 北緯35・6度 東経139・9度
 3月17日13時05分 北緯35・3度 東経139・5度
 3月17日13時10分 北緯35・3度 東経139・5度
 3月17日13時59分 北緯35・3度 東経139・5度
              ──泉パウロ著/ヒカルランド刊
       『本当かデマか「人工地震説の根拠」衝撃検証』
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 ところで、ベクテル社とはどういう企業でしょうか。
 少し資料が古いですが、1975年12月29日号の「ニューズ・ウィーク誌」はベクテル社を次のように紹介しています。
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 ベクテル企業グループという言い方はあまり耳慣れない。この会社は個人企業として77年間も秘密主義の壁に隠れて経営を続けてきた。その壁の堅固さは競争の激しい大型建設業界では不釣り合いだと見なされている。同社の総収入は推定で年間20億ドルといわれており、これはゼネラル・ミルズ社やオハイオ・スタンダード石油とほぼ同額である。

 ベクテル社がこれだけの収益を上げるには、個人企業ならではの経営戦略とあわせて、直接に政府と結託する経営戦略が用いられた。

 連邦エネルギー省のある役人によれば、この会社は軍産複合体機構の現代版を形成しつつあり、これにより将来の成長市場において有利な位置を確保しているそうである。今世紀が終わるまでに、ベクテル社はいわば『新ゼネラル・モーターズ』と呼ばれるような存在になるだろう。
            ──高橋五郎著『誰が大韓航空007
         便を“撃墜”したのか/早すぎた死亡宣告』
                   KKベストセラーズ刊
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 ロナルド・レーガン政権の誕生においてベクテル社は大活躍しているのです。ベクテル社はレーガンを大統領に当選させ、ジョージ・シュルツ国務長官、キャスパー・ワインバーカー国防長官ウイリアム・スミス司法長官などを閣僚として送り込んでいますが、これらはすべてベクテル社の人間なのです。

 つまり、ベクテル社は、自分たちの都合に合わせて仕立て上げた大統領をワシントンに送り込み、多くのスタッフが閣僚になって、レーガン政権当時、事実上米国を支配していたのです。ベクテル社は、現在も非上場ながら年間5兆円を超す世界最大の企業であり、それはIBMとAT&Tを合わせたよりも巨大な企業体なのです。このベクテル社については、その名を覚えておいていただきたいと思います。 
            ──[現代は陰謀論の時代/016]

後略
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