人工物質の脅威:大気・水・食品
309610 農薬汚染が化学汚染の元凶〜サンキストの輸入レモンは環境ホルモン農薬漬け
 
志水満 ( 59 大阪 会社員 ) 15/11/23 AM01 【印刷用へ
サンキストの輸入レモンは環境ホルモン農薬漬けらしい。
上位50位の農薬中20種類に男性ホルモンを阻害する作用が見つかったらしい。そのうちなんと日本では食品添加物として認可されているものもある。
>少子化の元凶は化学汚染。大学生の97%が不妊レベルまで精子激減
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農薬汚染が化学汚染の元凶なのだ。そして既に人類にも深刻な影響がでている。
マイニュースジャパンより以下引用です
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サンキストの輸入レモンは環境ホルモン農薬漬け――欧州調査で4割がNG、日本ではなぜか農薬が「食品添加物」として認可
サンキストのレモン。4種類の農薬が「防かび剤」として使用されている。そのうち2種類は、環境ホルモン作用がある。妊娠中は特に要注意だ。
環境ホルモン研究の世界的権威であるコルテンカンプ博士が、11月16日に開催された国際セミナーで、「欧州で使用されている農薬の4割に男性ホルモンを阻害する作用が見つかった」と報告した。それら農薬を妊娠中に摂取することで、生まれてくる男の子の生殖器の異常や、成長後の不妊・精巣がんのリスクが高まると指摘されている。そこで、日本で使用される農薬と比較したところ、生産量がダントツだったのが、住友化学の殺虫剤「フェニトロチオン」と殺菌剤「プロシミドン」で、これらはイチゴ等の農薬として使用されている。環境ホルモン農薬の多くは、海外ではポストハーベスト農薬として使用され(日本はポストハーベスト農薬は禁止)、

本来なら輸入禁止のはずが、アメリカの圧力で厚労省はこれら農薬を「食品添加物」として無理やり認めた結果、レモンやオレンジなど輸入かんきつ類の表皮に残留しているリスクが高い(食品添加物表示を読めば避けられる)。そのほか、輸入ジャガイモの芽止剤として「クロロプロファム」が使用されている。環境ホルモン農薬の避け方を伝授する。(環境ホルモン農薬回避消費行動マニュアルはPDFダウンロード可)

【Digest】
◇欧州で農薬使用量上位50成分中4割に環境ホルモン作用
◇日本多いのは住友化学の「フェニトロチオン」「プロシミドン」
◇食品添加物の防かび剤7物質中4物質が環境ホルモン
◇米サンキストのレモンは環境ホルモンだらけ
◇輸入ジャガイモのポテトチップも要注意
◇欧州で農薬使用量上位50成分中4割に環境ホルモン作用
  11月15日と16日に東京大学医学部講堂で開催された環境ホルモン問題についての国際市民セミナーでのこと。
コルテンカンプ博士の講演資料より。欧州でよく使用される農薬の環境ホルモン作用を調べたもの。
講演の中で、環境ホルモン研究の世界的権威であるイギリス・ブルネル大学のアンドレアス・コルテンカンプ博士は、欧州で広く使用されている農薬の多くから、男性ホルモンの働きを阻害する作用があることが分かった、との報告がなされた。
北欧諸国では1970年から2003年にかけて、精巣がんの発生率が4倍に増え、ホルモンが関与する乳がんや前立腺がんも増加していること、また男の子での生殖器の異常や精子数の減少なども増加している、との報告があった。
短期間で精巣がんをはじめとする疾病が増加した原因の一つとして、胎児期の男性生殖器官が作られる時期の男性ホルモンのかく乱が考えられており、そのかく乱物質として、農薬以外にも、塩化ビニルなどプラスチックの可塑剤(フタル酸エステル)や、カーテンや建材に使用される難燃剤、食品や医薬品の保存料として使われるパラベン、香水などに使われる合成ムスク、などが指摘されている。
環境ホルモンの複合作用を示した研究。個別の摂取量では無害でも、複合作用で影響が出る。平成24年の環境省のセミナーでの井口泰泉博士の講演資料より抜粋
 厄介なことに、環境ホルモン作用の場合、一つ一つの化学物質の摂取量は少なくて有害影響が見られなくても、同時に複数の物質を摂取した場合には、それぞれの摂取量が加算されて、有害影響が出てくるという。こうした複合影響は、動物実験では既に確認されているが、農薬などの残留基準といった規制には、全く活かされていない。

 EUでは、こうした環境ホルモン作用による有害性を重視し、農薬や家庭用殺虫剤への規制制度を強化して、環境ホルモン作用のある成分は使用禁止にすることを決定している。また、一般の化学物質でも、販売前の事前承認を課すなど厳しい管理措置を義務付けることが決まっている。
農薬での禁止を決めたのが2009年の「植物保護製品の上市に関する規則」で、家庭用殺虫剤は2012年の「生物致死製品の上市に関する規則」。一般化学品での規制は2006年の「化学物質の登録、評価、承認に関する規制(REACH)」で定められている。ただ、個別の化学物質が環境ホルモンであるかどうかの判定基準の設定が、農薬業界や化学物質業界の猛烈なロビー活動により遅れているのが現状だ。詳しくは、今年8月にフランスで放送されたドキュメンタリー番組の日本語訳を作成しているのでぜひ見てもらいたい。 
コルテンカンプ博士の報告の元になっている2011年に発表された研究論文を読んでみると、欧州で使用量が多く、ばく露する機会の多い農薬を、ピックアップして調べた結果、上位50位の農薬中20種類に男性ホルモンを阻害する作用が見つかった。

 「予想以上に多くの農薬から男性ホルモン阻害作用がみつかって正直びっくりした。人での影響がないと言えるのか緊急に調べる必要がある」とコルテンカンプ博士は語った。

以下引用です
 
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