国家の支配構造と私権原理
302163 ドイツ首相メルケルの来日目的は。欧州寡頭勢力は今年、日本で金融パニックを起こそうとしているようだ
 
今井勝行 ( 中年層 東京 会社員 ) 15/03/17 PM09 【印刷用へ
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新ベンチャー革命
2015年3月10日 No.1079
欧州寡頭勢力の使者・メルケル首相の隠された訪日目的とは:2015年春、日本で第二の金融パニックと第二の3.11が起きることを伝えに来たのか。

タイトル:欧州寡頭勢力の使者・メルケル首相の隠された訪日目的とは:2015年春、日本で第二の金融パニックと第二の3.11が起きることを伝えに来たのか
 
1.なぜ、EUの主導国ドイツのメルケル首相が唐突に訪日したのか
  2015年3月9日・10日、突然、ドイツのメルケル首相が訪日しました(注1)。ドイツは欧州寡頭勢力のつくったEUの主導国です。したがって、本ブログでは、英国ウィリアム王子の訪日に続く、ドイツ・メルケル首相の訪日は、欧州寡頭勢力の指示だったのではないかと疑っています。
 また、ドイツに倣って、脱原発を目指せと進言しに来たという見方もあります。しかし、このような見方は、なぜ、この時期かについては説明できていません。
 この記事から、本ブログでは、欧州寡頭勢力のエージェント・メルケルは、BIS規制を強化すると伝えに来たのではないかと睨みました。
 BIS規制と聞いて震え上がるのは日本の大手金融機関でしょう、91年のバブル崩壊の悪夢が蘇ってくるからです。
 その後、日本経済は失われた20年と呼ばれる長期の構造不況に突入していますが、そのトリガーこそ、このBIS規制でした。
 
2.やはり、欧州寡頭勢力は今年、日本で金融パニックを起こそうとしているようだ
 このBIS規制を仕切っているのは、米オバマ政権と米中央銀行FRBを牛耳る欧州寡頭勢力です。彼らは91年の日本のバブル崩壊(金融パニック)を演出しています。このとき、苦い経験をした日本の大手金融機関は、2015年の金融パニック危機再来に震え上がっているでしょう。
 ところで、日本はなぜ、欧州寡頭勢力から再度、狙われるのでしょうか、本ブログではこうみています、すなわち、日本は、2013年末現在、8兆ドル規模(1000兆円規模:1ドル120円の場合)の巨額対外債権(主に、対米ドル債権)を持っていますが(注6)、米ドルを発行しているFRB(欧州寡頭勢力支配)にとって、日本全体(日本国民・政府・日銀・金融機関)のもつ米ドル資産(対外資産)を何とか、チャラにしたいのではないでしょうか。

 マスコミは積極的にこの事実を国民に伝えないようにしています。おそらく、その筋からマスコミに圧力が掛かっていると思われます。この事実を多くの国民が知ったら、この巨額対外資産を回収すれば、わざわざ消費税を上げる必要のないことが国民に知れるからです。
 FRBを牛耳る欧州寡頭勢力は1991年と同様に、2015年、またも、日本に金融危機(第二の金融パニック)を仕掛ける計画のようです。
 
3.黒田・日銀総裁は、2015年の日本の金融パニック到来を知っているのか
 ネット情報(注7)によれば、黒田・日銀総裁が、日本国債に関して、深刻発言をしているようです。
 もし、BIS規制が今よりさらに強化されたら、日本の金融機関は大量に保有する日本国債を売らざるを得なくなります。日本の金融機関にとって、それはまさしく、91年バブル崩壊の悪夢の再来です。
 日本の金融機関は大混乱に陥って、最悪、預金封鎖に走る危険があります、今の財政破綻国・ギリシャと同じです。

4.世界的寡頭勢力は日本にステルス攻撃を仕掛けるとき、国民の関心をそらすために、ショックドクトリン(ステルス攻撃)を合わせて実行する
 本ブログのメインテーマは米国戦争屋ですが、上記、欧州寡頭勢力とは呉越同舟のライバル関係にあります。そして、彼らは世界的寡頭勢力を構成しています。
 たとえば、2011年に3.11事件が起きたとき、欧州寡頭勢力配下の国際金融資本(欧米銀行屋)による猛烈な円買いが起きていますが、同時に、このとき、3.11事件(地震津波と原発事故)を米戦争屋が仕組み、そのどさくさで、欧州寡頭勢力は100兆円規模の資産移転(新帝国循環)行って、日本の国富を奪っています。具体的には、日銀が100兆円規模のドルを買い取り、その後、このドルで米国債を購入することによって、日本の国富が米国に移転されています。
 このとき、日本国民は地震津波と原発事故でパニック(ショックドクトリン戦法)に陥っており、100兆円規模の国富を奪取されたことに気付かなかったのです。この国富移転には日銀の協力が必要ですが、日銀はこれに協力しています、これこそ究極の売国行為(確信犯)です。
 なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
5.第二の3.11事件の決行日はやはり、2015年5月11日なのか
 上記のような欧州寡頭勢力の対日ステルス攻撃準備の動きから推定すると、第二の3.11が、2015年の5月11日に起こされる可能性が高くなりました。欧州寡頭勢力の対日黙示録(エコノミスト表紙:2015年世界はこうなる)(注9)には、3.11に次ぐ、第二の矢が5.11となっています。ちなみに、FRBの金利引き上げ時期も2015年春と予想されますので、今年の5月11日は非常に危険ということになります。連休明けで日本人がボーっと油断している時期でもあります。
 さらに穿った見方をすれば、5.11は、麻雀用語の“シャミセン”(謀略者が被害者を惑わす行為)なのかもしれませんが、いずれにしても、この頃に何かが起こされる可能性は大です。
日本が、1000兆円規模の巨額ドル債権を持っている限り、日本は世界的寡頭勢力から常に、ショックドクトリン攻撃(ステルス攻撃)を仕掛けられる運命にあります。
 
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