アメリカ→官邸→マスコミによる支配
295242 反日が煽られ、中韓の脅威が煽られる本質とその先にあるものA
 
りんいちろう 14/09/12 PM01 【印刷用へ
 @からの続きです。

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「世界的な事件は偶然に起こることは決してない。そうなるように前もって仕組まれていたと‥‥私は、あなたに賭けてもよい」(米国第32代大統領フランクリン・D・ルーズベルト)
反日感情にしたってそう、アヘン戦争以降、イギリスを始めとしたヨ−ロッパ列強に蹂躙され、日清戦争では格下と思っていた日本にまで戦争に負け、再度日中戦争でボロボロのところをアメリカの参戦で太平洋戦争に持ち込み何とか戦勝国となった。
それでも、大国ソ連には政治干渉を受け続けるわ、人民元の管理のため、香港を窓口にイギリス統治を受けるわで、アジアの覇権国だった面影はどこにもない状態。
それでもイギリス、アメリカのおかげで戦勝国(常任理事国)入りできた経緯もあり、イギリス、アメリカ、そしてソ連に頭が上がらない状態だったのです。
それまでの経緯から考えれば、本来なら中国は反イギリスになって然りなのです。それを反日にすり替えて国内のガス抜きをし、溜飲を下げてきたのが最近までの中国の反日の本質。

一見何の関係もない捕鯨問題もそう。捕鯨に先頭になって反対しているのは、アメリカ、イギリス、オーストラリアなどの戦勝国です。
シ−シェパ−ドやグリ−ンピ−スの活動資金を出しているのもこの国の連中。
その証拠に、堂々と捕鯨している同じ捕鯨国でも、ノルウェ−やアイスランドは非難されないでしょ。
要するに反捕鯨運動も創られた反日と同じで、どれだけ日本人は野蛮か!すぐに傍若無人を働く民族か!「日本は危険」という、世界的なコンセンサスを得るための「悪のレッテル張りキャンペ−ン」なのです。

因みにアメリカは燃料や潤滑油を採取することを目的に世界中で散々捕鯨をしてきましたが、石油が発見されるや19世紀の終わりにはさっさと捕鯨から撤退。いつもどおり、こいつらの行動規範は儲かるかどうかだけ。
人道とかヒュ−マニズムの対極に位置するのが奴ら。
1972年にはアメリカは捕鯨禁止を法制化し、同時期にグリ−ンピ−スが設立されました。韓国が国を挙げて反日教育を始めたのも1970年代と言われています。ね、メチャメチャにおうでしょ。
因みに、アポロ計画で使用していたマッコウクジラの脳油、捕鯨禁止国のアメリカがどうやって手に入れてたんだろうね(笑)
(マッコウクジラの脳油はマイナス40℃になっても凍らないためアポロ11号などの宇宙船の潤滑油として使用されていた)

話がそれましたが、今、中国に韓国が擦り寄っているのは、ただでさえ経済が下落する中、日米の資本家が距離を置くことによって近い将来経済破綻することを懸念してのことなのです。で、一緒になって日本に「補償しろ〜!」って叫んでいるんですが、それはほんの表面。
中韓連合と日米越連合が緊張すれば武器が売れる♪石油も売れる♪戦争すればもっと売れる♪長引けばもっと売れる〜♪
世界中の中央銀行オ−ナ−たち国際金融屋&軍産複合体達はまたまた儲かる♪ってな寸法

石原新太郎が、尖閣購入記者会見を行ったのが、なぜ東京都庁ではなくワシントンだったのか?
すべては危機を創出し、武器を高値で購入させ、戦争を起こし、長引かせ、さらに武器を買わせて、その購入資金を貸し付ける国際金融家と軍産複合体の偽ユダヤ人達が関与しているのです。
「我に通貨発行権を与えよ。さすれば誰が法律を決めても構わない。」(マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド)

信じられない方はどうぞ調べてみてください。
アヘン戦争、アメリカ独立戦争、フランス革命、明治維新、日清戦争、日露戦争、辛亥革命、第一次世界大戦、ロシア革命、ドイツ革命、トルコ革命、、第二次 世界大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争、昨今の湾岸戦争、アフガン紛争、イラク戦争、ジャスミン革命、エジプト革命、中東戦争、湾岸戦争、アフガニスタン攻 撃、イラク戦争、リビア革命、シリア内戦、ウクライナ問題、ガザ空爆、すべてにロスチャイルドをはじめとする国際金融家と軍産複合体が後ろで糸を引き、第一次世界大戦まではイギリスが、第二次世界大戦以降はロックフェラー主導のもとアメリカがその代理人として、ほとんど全ての戦争に関わっています。

つまり、全ての戦争は、ほんの一部の人間達が莫大な利益を得るために、用意周到に練られたナシナリオどうり、安倍ちゃんも含めた各国にいる彼らの手下どもは、舞台の上で踊らされているだけの壮大なイカサマ劇なのです。

今を生きる我々日本人にとって、最も大切な事は、過去の与えられた情報ではなく、正しい情報を集めるための少しの努力と時間、それらをきちんと分析できる冷静さと見識、暖かな心ではないでしょうか。

追記:ここで私が批難しているのは、アメリカ人でもイギリス人でもありません。
私が批難しているのは、その政府とそれ等を操る、国際金融家、軍産複合体とその仲間の企業達であって、全ての一般市民は被害者でしかありません。


細谷幸喜 (FB投稿より) 

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2.私権圧力と過剰刺激が物欲を肥大させた
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4.共認回帰による活力の再生→共認収束の大潮流
5.自我と遊びを終息させた’02年の収束不全
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7.情報中毒による追求力の異常な低下とその突破口
8.大衆支配のための観念と、観念支配による滅亡の危機
9.新理論が登場してこない理由1 近代観念は共認収束に蓋をする閉塞の元凶となった
10.新理論が登場してこない理由2 専門家は根本追求に向かえない
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