西洋医療と東洋医療
277845 子宮頚がんワクチンとマスコミ報道
 
THINKER 鶴田ナオキ ( 40代 名古屋 自営 ) 13/06/19 PM11 【印刷用へ
 「子宮頸がんは危険!毎年3000人が死んでいる!ワクチンで防ごう!」と2009年あたりから子宮頸がんの危険性と予防ワクチンの接種を呼びかける広告が、マスコミや医療機関を中心に目立つようになった。同年末には、外資系大手製薬会社の子宮頸がんワクチンが国内で販売が承認された。「がんを防げるワクチン」として、製薬会社、マスコミ、医療機関だけでなく、国家や地方自治体までが一丸となって大々的に接種を呼びかけ、その翌年からは多額の税金を投入して集団接種が全国で開始。これまで(2013年6月現在)、日本の女子中高生全体の6割を超える延べ328万人が接種を受けてきた。
 ところが接種開始から約3年、事態は一転。厚労省が接種の推奨を一時中止することになった。接種を受けた中高生の女子の一部に歩行困難、計算障害、記憶障害など予想外の重い副反応が出てきて、被害を訴える声が大きくなってきたからである。2013年の3月にはこのワクチンの被害者の保護者と市議を中心に全国被害者連絡会が結成され、そのことは一部新聞、テレビなどでも紹介され、多くの国民の知るところになった。
 事態が大きくなってようやく、政府とマスコミはこのような対応を取ることになったが、果たしてこの変化は期待できるものだろうか。「被害者の声を聞いてくれたのだから、政府もマスコミも見直したものだ。やはり、正義は残っている」と捉えることもできるが、それは表面的な見方である。なぜなら、マスコミと政府は同じことを繰り返しているからだ。
古くは、種痘後脳炎やワクチンの回し打ちによるB型肝炎感染などがあったが、子宮頸がん騒動の直前にも新型インフルエンザ騒動があった。
 新型インフルエンザ騒動を振り返ってみると、まず2009年に発生した豚インフルエンザに関して、WHOが世界的な大流行を宣言し、各国に対応を迫った。マスコミからも「国民を守れるのか!」と煽られた政府は1000億円を超える税金を投入して欧米の製薬会社から全人口をカバーできるワクチン(ほとんど使用されずに終わった)の緊急輸入を行った。新型インフルエンザとは名ばかりで、通常の季節性インフルより致死率も危険性も低いものだったにもかかわらず、政府もマスコミもワクチンを推奨。安全性検査も不十分なまま、急いで作られたワクチン(国産)の接種を受けた人のうち、後に死亡する人が100名を超えた。事の発端であるWHOに欧米の大手製薬会社(277050)、それに追随したマスコミ・政府・医療機関の責任の所在が明らかにされることなく、畳み掛けるように騒がれ出したのが「子宮頸がん」である。(ちなみに今後のインフルワクチンは新型のインフルエンザに対応するため、製造期間を短縮できるサルの細胞が使われることになった)
 どちらの騒動にも共通しているのは、外圧(欧米の大手製薬企業やWHO)とマスコミに創出された「危機」を真に受けた政府や医療機関が、「国民を守る」という大義に踊らされ、逆に国民の健康と税金を犠牲にしていることである。
 そして、次に起きている風疹(風疹ワクチン)騒動。これについても同じ構造が働いている可能性を前提に情報を受け止める姿勢が大事だ。今後も名を変えて、「騒動」が創られ、新たなワクチンがやってくるだろう。外圧に追従するマスコミと政府の基本姿勢が変わることはない。変わらなければならないのは、私たちの方、私たちの認識である。
 
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