肉食女子の発展形として、恐竜女子などという表現までが登場する一方で、草食男子は今や絶食系男子とまで言われるようになってきた。
私権の性が終焉し、新たな男女関係の模索期に入っていると見れば可能性も見える反面、本能的な側面において近代社会の与える影響も、放置できない状態が近づいているようだ。
るいネットにおいても、すでに警笛を鳴らされてきた問題（74149、268577、272499etc.）ではあるが、様々な調査を見る限り、より深刻な状態へと進んでいる事は間違いなさそうだ。
長時間テレビを観ていると精子の数が半減すると判明!!英大学調査（リンク）
英ハーバード大学公衆衛生学部Audrey Gaskins医師のチームは、18歳〜22歳の男性189人の精子を調べたという。その結果、週20時間以上テレビを観ている男性の精子の数は、全然テレビを観ない男性より44％も少ないことがわかった。運動不足と長時間ゴロゴロしているので睾丸が温まったことが原因とみられる。
これを裏付けるかように、週15時間以上比較的激しい運動をしている男性は、週5時間以下の男性と比べ精子の数は73％も多かったという。今回の調査以外にも運動が男性の生殖能力を高めること、座りっぱなしの仕事や下着の締め付けで精巣が温まり精子の数が減ることは実証済みだ。ライフスタイルの改善で精子の数は回復するので、将来父親になれる可能性をふいにしないでもらいたいと専門家は警鐘を鳴らしている。
乱れた食生活とライフスタイルが原因でこの10年で精子が質量ともに約40％も低下した件!!スぺイン大学（リンク）
スペインのムルシア大学が10年前に18歳〜23歳の男性273人の協力のもと精子の数をカウント。更に10年後、同世代の身体的な特徴も似た男性215人の精子の数を調べた結果、2001年には1ml中7,200万の精子が存在していたが、2011年には5,200に激減していたことが判明した。若い人でも毎年精子濃度が平均で2％ずつ減少しており、1mlあたり4,000を切ると洒落にならないらしいので既に生殖に支障をきたすレベル間近だと、調査を指揮したJaime Mendiola教授は警鐘を鳴らしている。
また数だけでなく、精子の運動能力や形態そのものも変化していることがわかり、専門家に言わせれば数の減少よりも質の低下の方がより深刻だという。但し精子の質の低下が即男性の不妊症の急増につながるわけではなく、健康的な食事やライフスタイルの改善で再び精子の質の向上も期待できるという。他国の調査でも年々精子が質量ともに低下していることが判明しており、精子を救うべくいかに食生活や日常生活を改善すべきか、その具体策の提示が急がれている。
精子が減っていく…
〜環境ホルモン研究の最前線〜（リンク）
コペンハーゲン大学スカケベク博士の調査チームは1992年の調査で、1938年のデータと比べ、約50年間でデンマーク男性の精子が半減していると発表。このデータには各国から批判が集まり、アメリカとフランスで再調査が行われた。すると、どちらもスカケベク博士のデータを裏付ける結果が出た。加えて、パリの精子バンクの調査では、20年間で精子が約40%減少し、奇形の精子や睾丸ガンも増えているという結果が出る。原因としてあげられたのは、1950年代〜80年代にかけて、フランスで使われていた流産などの出産の異常を抑える薬に含まれていた女性ホルモンだった。
また、研究者たちは、環境ホルモンがヒトの男性生殖能力に強い影響を及ぼしていると考えられるため、このままでは、癌、免疫系障害、甲状腺異常など多くの疾病が発生すると警告する。
番組では、他にもアメリカの研究者による環境ホルモンとワニやカエルの“女性化”、生殖器の異常の関連性についての研究結果を紹介。いずれの研究結果も農薬や化学薬品がより多く撒かれた地域で異常が多く発生している。
環境ホルモンは本当に人体に影響を与えるのか。その答えが得られるまでにはまだ時間がかかる。コペンハーゲン大学病院は、オランダの400人の女性から生まれた子どもたちを今も追跡調査している。また、現状では微量であれば影響がないと言われている化学薬品だが、たとえ微量でも複数の化学物質を摂取したマウスに生殖器の異常が発生するなどの結果もある。このため、デンマーク政府は、2006年にいくつかの薬品が含まれた化粧品などについて、妊婦は使用しないようにと呼びかける勧告を出している。
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環境ホルモン、農薬、薬品汚染、これらの人体への影響は個体レベルだけでなく、種としての適応にすら危機的状態を齎している。本源回帰の潮流とは、こうした適応欠乏の深い地平からも沸き起こっている現象なのかもしれない。脱市場・脱近代化に舵を切らなければ、人類の将来は未だ滅亡路線である事を改めて突きつけられている気がする。
尚、日本においても環境ホルモンなどが生殖機能に与える影響の研究調査は進められているが、既に大量の人工物質が市場に出まわっており、影響度の調査結果がはっきりと出るのは20年後とも言われている。つまり、自主的な防衛策を取らないと手遅れになる可能性が既にある、という事であろう。 |
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