市場の支配構造
267650 消費税増税とTPPは実は戦争と同義!〜第2次大戦以降支配の手法が領土植民地からステルス経済植民地へ@
 
猛獣王S ( 42 東京 営業 ) 12/08/15 PM11 【印刷用へ
いい分析だと思います。
『領土植民地からステルス経済植民地へ』(nueq lab)リンクより転載します。
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第2次世界対戦後から植民地支配の手法が変わった
ステルス経済植民地の要「 中央銀行 」
ロスチャイルドが所有する165カ国の中央銀行リスト
日本売国奴列伝
消費税増税とTPPは実は戦争なのである

「 大東亜戦争 」と云う言葉は日本では放送禁止用語となっています。
それはGHQの指令の下、日本破壊協会( NHK )やゴミ売りテレビなどが今でも順守しているからです。 日本にとっての第2次世界大戦は「 大東亜戦争 」以外の何物でもありません。

日本が、日露戦争から満州事変 〜 支那事変 〜 太平洋戦争へと突き進んでいく過程で、国内の様々な勢力が入り乱れたり、エゲレスアメリカ支那連合の謀略に引っ掛けられて本来の目的性が次第に損なわれてしまった感はあるが、それでも「 大東亜戦争 」も結果としてアジアの国々は次々と独立を勝ち取って行った。

産業革命により圧倒的に強大な軍事力を手にした欧米各国は、世界中の独立国を植民地化していったが、東南アジアを始めとする各地の植民地を独立させた国は日本以外にはなく、そのことを日本人は誇りにしていいと思う。朝鮮を朝鮮史上始めて独立国にしてあげたのも日本である。

大航海時代以降、世界のモンゴロイド、ネグロイドはヨーロッパ・コーカソイドによって蹂躙され続けてきた。 唯一、手が出せなかったのが織田信長の日本だけである。
300年後、日本は開国した途端に西欧列強と肩を並べるまでになり、信長軍団のDNAは息を吹き返した。

日露戦争では、明石元二郎を始めとするインテリジェンス謀略チームがロシア滅亡への導火線に火を付けたが、大東亜戦争では明石に情報提供していたイギリスの意趣返しの謀略にはめられて負けてしまいます。 その意趣返しの前段が1936年の西安事件で蒋介石が毛沢東の捕虜になりアメリカ・ソ連に支援されて盧溝橋事件他を起こして日本を泥沼の支那戦線に引きずり込んだこと。 後段では、フロントで活躍したのがコミンテルンのゾルゲ&尾崎秀実らであり、彼らに操られた近衛文麿首相( 孫の長男が細川護煕元首相、次男が近衛家に養子に入った近衞忠?赤十字総裁 )による国策上の大失態が、亡国への道を決定づけたのです。 近衛首相秘書官の牛場友彦に至っては、日米開戦を決めた御前会議の内容をアメリカ側に提供するなどの売国奴ぶりを発揮しています。

満州事変 〜 支那事変 〜 太平洋戦争へと深みにはまっていく日本でしたが、これは日露戦争直後からのユダヤ勢力による戦略でした。 日露戦争直後に結ばれた「 ハリマン=桂協定 」を日本側( 小村寿太郎首相 )が一方的に破棄したことに起因しています。ハリマン=桂の満州共同開発=「 河豚計画 」と云う協定は、日露戦争の莫大な戦費をクーンロブ商会( 後のリーマン・ブラザーズ )のジェイコブ・シフを表に立てて用立てたロスチャイルドなどユダヤとの引換条件だったのです。 約束を破られたユダヤ側は当然のことながらその報復行動に入ります。 それが満州事変に始まる一連の戦争です。

さて、元の話題に戻って、戦後多くの国が独立してかつての宗主国は植民地を失ってしまいますが、そのことによって彼らはあることに気が付きます。
それは、

植民地支配はコストがかかりすぎる。

と云うこと。

そのためにシティーというイギリス国内の治外法権エリアのそのまた治外法権エリアにあるテンプルの大学からかつての植民地に派遣された「 現地人 」が、新独立国の初代大統領や指導者となってステルス支配構造を確立していきます。 その代表格がインドのガンジーです。 イギリス以外の国々も似たような構造を取り始めますが、何と云っても超大国になったアメリカとソ連は、より露骨な支配構造を影響下にある国々に強制します。 

最高のインテリジェンスの仕事とは、スパイを対象国のTOPにつけることです。 その国のすべての情報が明らかになり、対象国を思うがままに操れるようになります。

対象国の内部で宗主国の意のままに動くロボットがいれば、そのロボット集団が経済構造を宗主国に貢ぐように人知れず構築してしまえば良いのです。
植民地として軍事占領と云う莫大なコスト不要で、植民地化。
但し、軍事的な脅威は必要なので、そこは世界の警察官 = アメリカ に任せたのです。
そして莫大な資金量を誇ったアメリカにも陰りが見え始めるとその維持コストは日本へと押し付けられ、アメリカ国債の購入や円ドル為替への日銀介入などによって賄われるようになりました。

また、対象国にとって、実は獅子身中の虫とも云えるのが「 中央銀行 」。
中央銀行は、1697年7月にイギリスで実質的に初めて設立されます。
これは、1307年7月の「 13日の金曜日 」に一斉逮捕( ここからイエスと12使徒の聖数13と安息日の金曜日が忌み嫌われるようになります。)された十字軍:テンプル騎士団の残党が永年の潜伏期間を経て、オランダのオレンジ公ウィリアムをイギリス国王に就け、かつてのテンプル騎士団の金融システムを復活させたもの。 それがロンドンのシティであり、テンプルなのです。

このイングランド銀行をモデルに世界各国に「 中央銀行 」が設立されます。
日本なら日本銀行。 アメリカではFRB( 連邦準備局 )。
しかし「 中央銀行 」は、国立銀行ではありません。
株式会社です。
株券を発行する私企業であり、中央銀行の発行する紙幣とは、「 お金 」ではなく「 社債 」なのです。 みなさんが持っている1万円札は、日本国の貨幣ではなく、株式会社 日本銀行の社債に過ぎません。
では、中央銀行の株券は誰が持っているのか?
株式会社 日本銀行は東証第2部( 現在は名称変更 )に上場されている資本金1億円の企業で、55%は政府出資、45%は民間所有と公表されていますが、実質的には天皇家が多くを持ち、ロスチャイルドも多くを所有していると云われています。

世界の中央銀行のほとんどはロスチャイルドの支配下にあり、現在その数は165ヶ国。 そのリストは直前にUPしましたのでそちらをご覧くださいリンク。 現在、ロスチャイルドの支配下に入ってない中央銀行は、シリアと北朝鮮くらいなもの。 ついこないだまではリビアもそうでしたが、米英仏に支援された東部ベンガジの旧王党派が反カダフィで決起して進軍を開始した直後:つまり旧王党派がまだ劣勢だった時期にベンガジにロスチャイルド系の中央銀行が早々と設立されました。( 詳しくは 「 カダフィー・プーチン・金正日 」リンク 参照 )これは、反カダフィー派に無尽蔵の資金を供給するためです。 お金( 社債 )は刷ればよいだけですから。
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続く
 
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