実現論を塗り重ねてゆく
256945 9/18なんでや劇場3 気象兵器・地震兵器はデビッドにとって自殺行為となる
 
冨田彰男 ( 48 兵庫 経営管理 ) 11/09/21 AM00 【印刷用へ
そこで登場したのが、新しい戦略=気象兵器・地震兵器である。
つまり、正面から戦争を仕掛けることは世界世論が許さないが、気象兵器・地震兵器だと表向きは戦争に見えない。日本のようにお金を持っていて、気象・地震兵器で脅せばお金を差し出す国には有効である。但し、この戦略が成立するには、マスコミ支配とセットでなければならない。

この状況は気象兵器・地震兵器という、ほとんど兵隊を使わない新しい戦争が始まっていることを意味する。ところが、各国ともそれに対する備えはほとんどできていない。
果たしてこの気象・地震兵器戦略は成功するのかor歯止めがかかるのか?

それを予測するための一つの切り口がマスコミ支配が続くかどうかであるが、切り口はもう一つある。ロックフェラーの敵失である。つまり、どの程度のエネルギー出力であれば、どの程度の被害を引き起こすか、コントロールする技術は確立していないのであって、彼らの想定外の甚大な被害をもたらし、それが市場縮小に拍車をかける危険性は高い。

というのも、金貸しとその手先の科学者たちも、気象や地球の構造はほとんどわかっていない。人工災害を起こしたら、どんな跳ね返りが起こるかわかったものではない。例えば、現在アメリカでは到る所で40℃を超える熱波が吹き荒れているが、これも気象操作の結果である疑いが濃厚である。こうした異常気象は金貸しとその手先の科学者にとっては全くの想定外であったろう。

世界中が異常気象に見舞われ大洪水や旱魃が続けば、世界中から「これはおかしい」という声が出るのは避けられない。災害は庶民の最大の関心事である以上、マスコミは知らんふりはできないし、「この異常気象は自然災害である」と言い続けて、大衆を騙し続けることはできないだろう。しかも、ネットでは「あの地震(台風)は人工災害である」という情報が発信され続けるわけで、「マスコミは全く信用ならない」という方向に大衆判断は流れてゆくはずである。

もちろん、気象・地震兵器を使えばそうなることはデビッドにもわかっているだろう。にもかかわらず、今後とも気象・地震兵器を乱用する結果、世界中で異常気象や地震が頻発するなら、そこまでデビッドが追い詰められているということである。逆に、気象・地震兵器の実験期間が終わって、災害が減るのであれば、それはデビッドにまだ余力があるということだろう。

世界中の誰にとっても天災の恐ろしさは本能的に染み付いている。その災害を人工的に演出しているのだとすれば、世界世論からみて許されない行為であり、そのことが世界的に知れ渡ればどうなるか? 例えば、国連の会議で扱われれば全面禁止されるに決まっている。所詮、気象・地震兵器という新戦略も正面から戦争を仕掛けられないが故の火事場泥棒戦略でしかなく、かつ、それをやり続ければ世界世論から槍玉に挙げられるわけであって、デビッドにとって自らの首を絞める自殺行為となるだろう。

気象・地震兵器以外にデビッドがやっているのが、特許権を盾にした独占利益の確保である。戦後は独占禁止法が各国で制定されたが、その抜け道である特許権による独占という手法がどんどん拡大している。これも偽ニッチと同じ構造で、大衆にとって私権がどうでもよいものになってゆく裏側で、金貸しによってあらゆる分野で独占が進んでゆくという事態も予想される。しかし、特許権を盾にとった利益の独占は、市場競争の圧力(活力)を封じ込めるものであり、市場原理的に考えても自殺行為である。これも火事場泥棒的、その場しのぎの利益確保でしかない。

局地戦争にしても、特許権を盾にとった独占利益の確保にしても、気象・地震兵器にしても所詮、デビッドがやっていることは、火事場泥棒的、かつその場しのぎの手法にすぎず、自殺行為に他ならない。
先進国で豊かさが実現し、市場が縮小する中で利益をあげようとすれば、必然的に火事場泥棒的な手口にならざるを得ない。だから、どこで切っても、悪あがきの連続にしかならないのである。

調査すべき課題としては、
@資源の買い占めは昔から行われてきた戦略だが、従来の石油の買い占めから、最近は鉄・銅をはじめとする鉱物資源や食糧の買い占めにシフトしているが、それはいつからか?(おそらくは'80年代に始まるバブル以降であろうと考えられる。)

Aまた、特許権というのは昔からあったが、それを盾にして技術を独占し利益を得るという手法が前面に打ち出されるようになったのは、いつ頃からか?
 
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