新資源・新エネルギーの開発は?
249579 地熱利用の可能性
 
rino 11/04/15 PM11 【印刷用へ
原発利用にただ『反対』しているだけでは、本当の解決には至りません。
今後のエネルギーの可能性を追求していく必要があります。

その可能性として「水力」や「地熱」は多いに可能性はあるのではないでしょうか。

>今や世界の地熱発電設備容量の合計は8,878MW。国別首位はアメリカ合衆国(全体の0.2%)。次いで発電容量が多いのは火山国フィリピン。フィリピンはなんと国内総発電量の約4分の1を地熱でまかなう「地熱発電大国」なんです。
『次代を担う、エネルギー・水資源』水生圏の可能性、水力エネルギーの活用<番外・予告編>.火山列島・火の国日本の可能性〜高温岩体発電・マグマ発電が国産エネルギー資源の切り札!〜 より
リンク

フィリピンのほかにもアイスランドなどでもかなり有効に利用されているようです。

以下、脱原発の日(リンク)より引用。
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1)アイスランドは地熱で大半の発電を確保しているのですが、それが日本の技術だとか(下記に二つ参照)。地震国日本でこれを行えば、原子力はおろか天然ガス発電すら不要なのかもしれません。地熱発電を行わないのは、原子力利権による政治の弊害なのでしょう。
 偶然見つけた原口一博議員のツィッター リンク  の4月6日分にこういうのがあります、

「日本が毎年、海外に支払う化石燃料の総額は25兆円。GDPにして4パーセント分に当たる、マイナス要因」と。では地熱発電と太陽光・風力など、そして電気自動車を使えば、この25兆円はほとんど浮いてしまうのでは? 国家財政の赤字解消のためにも即刻、地熱発電に取り組んで欲しいです。しかし原口議員はこの原発危機下でも、化石燃料のコストをやり玉にあげながらも日本が輸入するウランやMOX燃料のコストには言及なし。この民主党の原発保持の政治姿勢の理由は、それが政治家や電力会社がいう「クリーン」であるからではなく、米国に預けている日本が保有する米国債減らしのためのカーボントレードの切り札だからだ、と私は思っていました。ところが、野党時代に「米国債を大幅に減らすべき」と言っていた菅首相は、政権につくと気弱にも、減らすどころか逆に増やしていたのです。
リンク  

「タイミング良く、最小限のリスクで売り抜けることをすればいいが、そのまま大切な税金や資産を放置し、ズルズルと数十兆円ものマネーを溝に捨てる可能性もあり得る。残念ながら菅直人政権と米国 は一蓮托生の運命になる。今年になっても米国の金融機関崩壊も増加を続けている。」
 
原発を増やし(予定では)、密かに米国債も増やすでは最悪です。まもなく来日するクリントン国務長官に「トモダチ作戦」の請求分として、また買うように求められねばいいですが。 一方、「欲のための天罰だ」と知事が言った東京都で本格的なカーボントレードが始動。
詐欺も横行し、買い取りの国際的な相場はその半額ほどであるこの排出枠取引に、なぜか東京都はトン当たりの買い取り価格を2倍以上に設定。私たち市民はもっとこの取引のカラクリを知る必要があるように感じます。地熱発電がアイスランドで、原子力の段階廃止がドイツでできるのに、日本ではなぜ両方できないかは、この取引が一因であるように感じるからです。そして与謝野議員のような固定観念では、私たちは永遠に「核発電所」から抜け出せないでしょう(5)。
(参照)
リンク  
 「アイスランディア」—アイスランドの地熱発電、地熱エネルギー利用を知って、日本にも!
 「アイスランドはほぼ100%再生エネルギーで電力を賄っています。内訳は、2008年の発表によれば、発電は70.1%が水力、29,9%が地熱で、第一次熱エネルギーとしては地熱が66%以上を占めています。研究者の言葉を借りれば、日本での地熱の資源量評価も既に詳細なものが出ていて、地熱を利用しないのは、完全に政策的な問題とも言われています。例えば、「パラダイム転換としての地熱開発促進」というプレゼン資料がここリンク にあります。」

リンク 
 「アイスランドは水力と地熱発電でまかなっているそうです。しかも地熱発電は三菱重工が作ったそうです。ニュージーランドにも富士電機の地熱発電所があるそうです。他にもアフリカや世界各国に日本のメーカーが納入しているようです。」

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249580 原子力発電の代替エネルギーは何か 匿名希望 11/04/15 PM11

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