アメリカ:闇の支配構造と略奪戦争
237627 9.11事件と戦後日本は米国戦争屋を介してつながっていると知れ!
 
猛獣王S ( 不惑 東京 営業 ) 10/09/10 AM03 【印刷用へ
『9.11事件と戦後日本は米国戦争屋を介してつながっていると知れ!』(新ベンチャー革命2010年9月8日)リンクより転載します。
----------------------------------------------------------------
1.9.11事件の真相が暴露されるか
 
 〜中略〜
 
2.9.11事件が実行できるのは、世界中で、米国戦争屋以外に考えられない
 
これだけ高度の軍事作戦を実行できる犯人、それは米国戦争屋(特記なければD系)の関係する謀略部隊以外に考えられません。これだけハイリスクの軍事作戦を成功させるのに必要な、謀略企画力、謀略実行力、ハイテクの軍事力を備えているのは、世界一の軍産複合体・米戦争屋以外にないでしょう。なお、9.11事件が実行された当時、米国政府および国防総省は、ネオコンに乗っ取られていました。したがって、ネオコン一派であるイスラエル過激派(モサド含む)は、当時の米戦争屋謀略部隊に属していたとみなせます。
 
ちなみに、9.11事件で被害を受けたWTCビル群は、戦争屋ボス・デビッドRFの私有物です(事件直前に、形式的に所有権が別人に移転され、膨大な災害保険が掛けられていた)。また、同じく被害を受けた米国防総省ペンタゴンも、実質的に、戦争屋の私有組織とみなせます。
 
さて、上記に登場する米国戦争屋は、本ブログの最近のメインテーマであり、筆者の持論によれば、戦後日本をステルス支配してきた勢力です。また悪徳ペンタゴンは、戦争屋の対日支配の先手と位置付けられます。
 
要するに9.11事件と戦後日本は米戦争屋を介して、1本の糸でつながるわけです。
 
3.民主主義国で、国民に戦争を認めさせるのは、戦争屋とて容易ではない
 
米国とは、民主主義国家を装うステルス独裁者国家である、というのが筆者の持論です。ステルス独裁者とは、いうまでもなく、戦争屋ボスです。
 
しかしながら、米国は表面的には民主主義国家ですから、大統領も選挙で決まり、戦争を起こすにも、国民の同意が必要です。戦争屋最大の頭痛のタネ、それは、米国民は、総じて戦争を嫌がるということです。たとえば、戦争屋の担ぐ米共和党政権下で、戦争が続くと決まって、共和党支持率が落ちます。そこで、国民の不満を紛らわすために、米民主党が国民の不満のはけ口として用意してあります。二大政党体制にしてあるのは、このような事情があるからです。結果的に、共和党政権で、戦争を続け、国民が、嫌気が刺したら、また民主党政権に変えて、一時的に、戦争を中断します。そして国民が、忘れたころに、また戦争を起こすのです。国民が過去を忘れる周期が4年と計算されており、4年に一度、大統領選がセットされています。
 
ところが、戦争屋ボス・デビッドRFの兄、ウィンスロップRFの隠し子・クリントンが大統領のとき、政権運営がうまく行って、1992年から2000年まで8年、民主党政権が続き、戦争屋はしびれを切らしたのです。そこで、露骨な不正選挙をやって、2001年、強引にブッシュ戦争屋政権を誕生させ、シナリオ通り、9.11、アフガン攻撃、イラク戦争と強引に突っ走ったのです。その意味で9.11事件は、戦争嫌いの米国民を、強引に戦争に引き込むための導火線だったのです。 
 
4.戦後日本は戦争屋というステルス化した悪魔的怪物に支配されていると知るべし 
 
戦争屋という怪物は、われわれ子羊国民の想像を絶するステルス未確認物体です。彼らの悪魔的能力は、お人好しの小市民・日本国民の想像をはるかに超えます。高学歴の日本人エリート(所詮、ビロンガー)が簡単に手玉に取られるのも無理ありません。
 
ところで、2001年、ブッシュ戦争屋政権誕生に伴い、戦争屋ジャパンハンドラーの仕掛けと演出で、まんまと国民がだまされたあげく、日本で誕生した小泉政権は、戦後最悪の戦争屋隷属政権でした。小泉政権は、戦争屋のいいなりに、せっせと特別会計から、ドル買い・円売りを行い、外貨準備高を100兆円も膨らませました。小泉政権は、イラク戦争時、30〜40兆円相当の米国債(3070億ドル)を買って、ブッシュ戦争屋政権のイラク戦費に充てられています。これは、ノーベル賞受賞の世界的経済学者・ジョセフ・スティグリッツ(米民主党系のアンチ戦争屋)が本に書いていることです。また、日本政府にドルを売って、円を手にしたハゲタカ外資は、せっせと日本企業を買い占め、日本の不動産を買い占めました。日本を属国とみなす米戦争屋は日本政府から借りたカネを返す気はサラサラないので、日本は踏んだり蹴ったりで貧乏化が進行中です。
 
このような、日米関係の真実を国民の目から隠すために存在するのが、悪徳ペンタゴン・日本のマスコミなのです。ここまで、知ってなお、日本の大手マスコミ報道をあなたは信じられますか。ちなみに、菅政権は、親・戦争屋政権です、念のため。
----------------------------------------------------------------
 
  List
  この記事は 237420 への返信です。
  この記事に対するトラックバックURL  http://www.rui.jp/tb/tb.php/msg_237627
  ※トラックバックは承認制となっています。

 この記事に対する返信とトラックバック
298515 911だけではないかっ,た。米国の「自作自演史」 山田太郎 14/11/27 PM08
237711 菅政権続投は、デビッドロックフェラーに操られた小泉政権の二の舞になる 猛獣王S 10/09/11 PM09
237681 9.11事件が日本国民へ及ぼした間接的被害とは 猛獣王S 10/09/11 AM10

[過去の記事へ]
[一覧へ戻る] [新しい記事へ]


◆実現論本文を公開しています。
 実現論 : 序  文
 第一部 : 前  史
 第二部 : 私権時代
 第三部 : 市場時代
 第四部 : 場の転換
 参考文献

 必読記事一覧
01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28
大転換期の予感と事実の追求
実現論の形成過程
自考のススメ1.未知なる世界への収束と自考(1)
自考のススメ1.未知なる世界への収束と自考(2)
自考のススメ1.未知なる世界への収束と自考(3)
自考のススメ1.未知なる世界への収束と自考(4)
自考のススメ2.現代の不整合な世界(問題事象)(1)
自考のススメ2.現代の不整合な世界(問題事象)(2)
自考のススメ2.現代の不整合な世界(問題事象)(3)
自考のススメ3.自考力の時代⇒「少年よ、大志を抱け」(1)
自考のススメ3.自考力の時代⇒「少年よ、大志を抱け」(2)
1.これから生き残る企業に求められる能力は?
2.私権圧力と過剰刺激が物欲を肥大させた
3.市場の縮小と根源回帰の大潮流
4.共認回帰による活力の再生→共認収束の大潮流
5.自我と遊びを終息させた’02年の収束不全
6.同類探索の引力が、期応収束を課題収束に上昇させた
7.情報中毒による追求力の異常な低下とその突破口
8.大衆支配のための観念と、観念支配による滅亡の危機
9.新理論が登場してこない理由1 近代観念は共認収束に蓋をする閉塞の元凶となった
10.新理論が登場してこない理由2 専門家は根本追求に向かえない
11.学校教育とマスコミによる徹底した観念支配と、その突破口(否定の論理から実現の論理への転換)
12.理論収束の実現基盤と突破口(必要なのは、実現構造を読み解く史的実現論)
近代思想が招いた市場社会の崩壊の危機
新理論を生み出すのは、専門家ではない普通の生産者
現実に社会を動かしてきた中核勢力
私権時代から共認時代への大転換
市民運動という騙し(社会運動が社会を変えられなかった理由)
民主主義という騙し:民主主義は自我の暴走装置である
統合階級の暴走で失われた40年
大衆に逆行して、偽ニッチの罠に嵌った試験エリートたち
新理論の構築をどう進めてゆくか

『るいネット』は、46年の実績を持つ起業家集団・類グループが管理・運営しています。るいネットワーク事務局(Tel:0120-408-333, E-mail:member@rui.ne.jp