日本人の起源(縄文・弥生・大和)
178320 現代は「カネ余り」による市場の自己破壊過程
 
阪本剛 HP ( 34 千葉 SE ) 08/06/04 AM01 【印刷用へ
 サブプライムローンの破綻を引き金にして、投機資金が石油を中心とする資源、小麦などの食糧といった実物商品に大量に流れ込んできた。

 新興国市場バブル、ITバブル、土地バブルを経由して、もはや株も土地も幻想価値の底が尽き、旨み=儲けがなくなったことで、ついに実体経済そのものにすがるしかなくなった。

 この動きによって、市場は二重の終焉を迎えるだろう。

 投機が盛んになればなるほど、スタグフレーションによって実体経済、社会秩序が破壊されていく。
 (すでに、いくつかの国で高騰した食糧価格のために暴動が発生している。)
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 寄生している国家が衰弱することにより、市場自体も衰弱するしかない。

 また、庶民の主食さえ投機の対象にして利益を得ようとする、投機資金そのものへの大きな疑念が社会に蔓延する。
 その結果、(公的に大きな規制措置が打ち出される以前に、)無制限なカネの動きに対する社会的な白眼視共認が形成され、当然そこから得られる利益についても非難が集まる。
 実物商品への投機という最終手段が「反社会的」だという烙印を押されれば、投機資金は手も足も出ない。

 しかし、必ずしも悪いことばかりではない。

 リカード的な国際分業論は破綻したことで、内外格差から差益を狙った(とりわけ農産物の)輸出輸入については慎重になるだろう。
 後進国では、目先の差益重視から食糧安全保障の重視へと関心が移るだろう。
 そうなれば後進国を奴隷のように扱って利ざやを稼いできた先進国は、傍若無人ぶりを矯正せざるを得ない。
 
 「カネ余り」が原因となった市場の自己破壊過程の後には、よりマシな社会的共認形成の素地ができるのではないか。
 「雨降って地固まる」ではないが、そういうマシな将来でも期待しなければ、この不況下の中、倒産あるいは自殺した経営者、労働者たちは浮かばれない。
 
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