もはや学校は終っている
104004 必要により多くより深くより現実的に気づくために(=共感充足するために)勉強する
 
佐藤英幸 HP ( 43 新潟 塾長 ) 06/01/14 PM09 【印刷用へ
よく塾にもっと早く来ていればよかったなーということを生徒さんは言います。それは勉強の必要と勉強の場の必要を知ったということです。やりたいことという視点では、なんであれせっかく芽生えた現実課題に答え続けてきた成果ということが出来ます。

(現在の)学校で、個別的な必要に逐一答えられないのは当たり前、数百人の生徒の足並みを考えると共認充足しながら現実課題に取り組むための環境を機械的に整えるのが出来ないのが当たり前なのです。またそうでなければ(現在の)塾は要らない。

何かしら不全や欠乏がなければ、第三の場や新しい場は不要。そういうふうに考えると、50年以上にわたり塾という非公式の勉強の場が事業として膨大な数存続しているのは、「学校と家庭」という場と場の組み合わせでは、いつもどこかで何かの不全や欠乏があるということなのだと思います。

衣食住で考えると、衣は手縫いから既製品に変わってからやっぱり50年くらい経っているけれども既製品の方が安いことを考えれば消費者としてそのほうが便利ということで一応は納得いきます。あんまり不全や欠乏はなさそうですが、全くないというわけでもなくて化繊アレルギーなどは一定割合でありそうです。ただ衣の悩み相談が事業として成り立っているということは聞いた事がないですね。どちらかというと素材やデザイン(や価格)という生産期待が事業の中心です。

食は農家でない限り自給率0パーセントです。よく国家の自給率ということだけが問題になりますが、生計や地域の単位で考えることも新鮮で良いかもしれません。平成15年農業構造動態調査(基本構造)結果概要(リンク)によると、農業就業人口は368万4千人で、これを主副業別にみると、主業農家は121万人(農業就業人口に占める割合32.8%)、準主業農家は80万1千人(同21.7%)、副業的農家は167万3千人(同45.4%)です。総人口に占める割合は3%弱で、学校のクラスで言えば、一クラスに一人ずつしか農業係りがいないことになります。担任か学級委員が一人で40人分の食糧を一年間作るとしたら、普通に考えれば無理です。食は衣と違って毎日新しいものが必要であり一回消費すれば再利用できません。つまり、食は購入相談とか品質相談より根っ子の生産現実の問題でもあるわけです。

住は大工仕事か工場生産がほとんであり、自分で作るということの方が超珍しいです。設計、建築、材料の仕入れetc.はもちろん素人では現段階では無理ですし、工期の面から言ってもそんなに長期間本業をお休みすることは出来ません。所有権など登記の問題もありますし、なにか悩みがあっても我慢したり苦情を言ったりするのが関の山。だからこそ住専門の診断屋さんや住に関する相談事業があっても良さそうだと思います。町並みのことも考えるともうちょっと社会課題になっても良さそうですが、そうならないのは不動産が私有権や占有権の総大将だからなのかもしれませんね。自治体でさえそうですからね。

教育の問題は、「学校と家庭」の問題のほかに、そもそも観念教育専門機関が必要かどうかという課題が存在します。

>(103982)「いつまでも悩むってことは、その答えが間違っている何よりの証拠」

塾も50年以上の継続があり、しかし教育の問題解決にはこれまであまり寄与していない。が、要求需要の獲得には寄与してきた。もっと言えば(86085)「要求需要とは序列原理に対する反動でしかない」ことには寄与してきました。反動でしかないことに貢献しても本題の悩みに対する答えとしては間違っているということになります。事実、活力低下の収束不全は進む一方です。

だから現在は本体に共認圧力をかける場が必要、十分な共認圧力が出来るまでは塾が共認の場になって「学校と家庭」のセットによって生じる不全や欠乏に答えることが必要。などが主な必要だと思います。もちろん、不全や欠乏について「学校と家庭」に限定する必要はなく、社会全体の構造欠陥として基礎と先端の両面から共認し得る、るいネットのような場が最も必要であると思っています。
 
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9.新理論が登場してこない理由1 近代観念は共認収束に蓋をする閉塞の元凶となった
10.新理論が登場してこない理由2 専門家は根本追求に向かえない
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