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    ニ.市場の崩壊  
     
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   しかし、性権力支配は、その前に社会を全面崩壊させて終うだろう。貧困が消滅し、私権の強制圧力が衰弱したことによって、私権圧力(とりわけ貧困圧力)によって人工的に膨らまされてきた物的欠乏が衰弱し、市場は縮小するしかなくなったからである。にも拘わらず、性権力に主導された豊かさ要求や福祉要求etc.の支配共認はそのままなので、市場はバブル化する事によって無理な拡大を続けるしか無い。従って世界市場のバブル化とその崩壊=経済大破局は、もはや不可避である。現に、米・欧の株価は6倍近く(NY1万1千ドル)に超バブル化して終っており、そう成るのを誰も止められなかった(それどころか、大多数の人々がそれを歓迎している)。しかし、バブルは必ず崩壊する。これも、誰にも止めることは出来ない。従って、世界の株価の同時大暴落→世界大恐慌は必至である。つまり、性権力に支配された市場は、もはや大破局という形で爆発的・暴力的に、一気に縮小させられるしかなくなった。ここまでは100%確実で、これは予測というより、疑問の余地のない既定の事実である。  
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   多分、株価が7倍を超え=NYが1万2千ドル前後の段階で、世界バブルは崩壊し、世界大恐慌に突入するだろう。それはおそらく、数年後である。大恐慌なら'29年にも経験している。だが、'29年の大恐慌と21『初頭の大恐慌は、その前提条件が全く違っている。'29年は貧困の圧力が強く働いており、当然生活は貧しく、生活必需品(ex. 一足の靴、一本の傘、一枚の服)に近い様な需要が過半を占めていた(ex. 電器メーカーはテレビではなく電球を作っていた)。従って、大恐慌に成っても需要は3割減程度で留まり、失業者も2割前後で留まっていた。それに物的欠乏が強いので、大恐慌=金融破綻が納まれば、市場は再び力強く拡大してゆく事が出来た。しかし、現在は生活が豊かになり、必要な物は一家に一台以上揃っているし、服や靴に至っては5年ぐらい買わなくても済むぐらい各家庭に大量に備蓄されている。従って、大恐慌に成れば(既に現在の日本人の消費態度が明示している様に、)先行き不安に備えてサイフのヒモを締め、食糧と日用品以外の物は殆ど買わなくなる。従って、需要は一気に7割減まで落ち込み、失業者も5割を超えて終う。これは、市場が過去に経験した事のない事態である。  
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   '29年と21世紀初頭の大きな違いは、もう一つある。'29年は、生産人口の過半が農業に従事していた。大地に根を下ろした農業とその村落共同体は、秩序安定性が極めて強い。たとえ都市=市場の秩序が混乱しても、人口の過半が住む農村の秩序は(貧困→娘の身売りまで追い詰められても)崩れない。むしろ、失業者の何割かを実家=農村が吸収した。要するに、人口の過半が住む農村(農業)という社会秩序の安定基盤、かつ市場破綻の受け皿が存在していた。だが21世紀、農業人口は5%も居らず、村落共同体は破壊され尽くしている。もはや、安定基盤も受け皿も存在しない。  
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   食糧が高騰し、取り付け騒ぎが全銀行を襲い、企業の5割が倒産し、失業者が6割に達するという事態を治めることが、農村(人口)という安定基盤も受け皿もない条件下で、国家や支配階級に出来るのだろうか。彼らは、こうなる事が分かっていながら認識転換できず、従って何の展望もないまま、闇雲に市場拡大を続行してこの事態を招いた。彼らが、何の展望も示せなかったのは当然である。性権力支配(特にその支配共認)による私権の衰弱と性欠乏・物的欠乏の衰弱は、誰にも止めることの出来なかった性権力支配の必然的帰結であり、そして私権および性欠乏・物的欠乏の衰弱とは、性闘争→私権闘争を究極かつ最大の活力源としてきた私権時代の終焉に他ならないからである。つまり、支配階級とその支配共認は、もはや社会を統合する資格と力を失ったのであり、そもそも返済不能な国家赤字=国家破綻が象徴している様に、既に統合不能に陥ったからこそ、この大破局を迎えたのである。  
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   私権圧力=活力の全面衰弱、女原理の全面支配と思考停止、そして財政破綻から経済破局へ、どこから見てもこれは支配階級と支配共認がもはや統合能力を失った結果としての破局である。従って、支配階級→支配共認が、この事態を治め社会=国家を再統治することは全く不可能である。この事態は、支配共認を根底から覆す全く新たな理論が登場し、新たな統合共認が形成されない限り、治められない。従って、このままでは(=支配共認のままでは)全面的に秩序が崩壊し、国家や軍隊も瓦解して、食糧を求める人々が互いに殺し合い、滅亡してゆく可能性が極めて高い。これは予測ではあるが、論理必然的な、(論理に見落としがなければ)100%に近い確率の予測である。おそらく、米・欧・露・中は、その様にして滅亡してゆくだろう。  
     
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